今日のニュースレター｜新刊発売！『クイックパース　名建築で学ぶ速描きテクニック』宮後浩著ほか

***学芸出版社からお知らせです***
建築パースに関する書籍が2冊続けて発行されました。宮後先生のテクニック、田中先生の奥義秘伝、どちらも必見です！
そしてバイデン大統領の取り組みを解説する「まち座ラジオ」は第4回。ぜひお聴きください！

新刊発売！『クイックパース　名建築で学ぶ速描きテクニック』

ポイントをおさえることで、簡単に描ける！

パースには様々な用途があるが、デザインイメージ段階のスケッチパースはスピードが勝負。本書では、巨匠たちの魅力的な建築を題材に、図面・写真からパースを簡単に起こす手順、着彩の仕方を解説する。また、陰影・点景などを描くためのテクニックも紹介。方眼紙を使って、１０分で描けるクイックパースを体感してみよう。

（B5変判・128頁・本体2300円＋税）

著者

宮後浩

芸術学博士。（一社）日本パーステック協会理事長、㈱コラムデザインセンター代表取締役、㈱コラムデザインスクール学長。瑞宝単光章叙勲受章者。
1946年大阪府生まれ。多摩美術大学デザイン学科卒業後、4年間建築事務所で建築実務の勉学後、26歳の時、建築、インテリアデザインと、パースを専門にコラムデザインセンター創立。パース制作及び教育指導の経歴は約半世紀に渡り、わかりやすい指導には定評がある。著書は30冊に及ぶ。

書籍詳細

◎著者・宮後浩先生によるパース実演動画を公開中！

『クイックパース　名建築で学ぶ速描きテクニック』宮後浩著

『超建築パース　遠近法を自在に操る26の手描き術』出版記念イベント「田中智之、観点の根元を語る」Public talk Kakogawa#1（9/13、オンライン・兵庫）

「Public talk Kakogawa」の記念すべき初回のゲストは、熊本大学教授／建築家の田中智之（たなか　ともゆき）さんです！まずはTOP画像のスケッチをご覧ください。
これはなんと、明石市の魅力をすべて詰め込んだパース画（といっていいのか?）です！どうやったらこのような素敵な画を描けるのか、どのような思考からこのような画が生まれるのか、気になりませんか？当日は田中先生から、こんな素朴な疑問に答えてもらいましょう◎なお当日は、田中先生の最新刊である「超建築パース遠近法を自在に操る26の手描き術」の出版記念イベントも兼ねております。この機会に是非本書を手にとっていただければ幸いです。

日時：2021年9月13日（月）18：30～20：30
場所：コワーキングスペースmocco加古川、またはオンライン
参加費：600円（2時間・ドリンク付）
※mocco月額会員/ドロップインのお客様は無料
ゲスト：田中智之（熊本大学教授／建築家、『超建築パース』著者）
主催：コワーキングスペースmocco 加古川

詳細はこちら

『超建築パース遠近法を自在に操る26の手描き術』出版記念｜田中智之、観点の根元を語る｜Public talk Kakogawa#1（2021/9/13 オンライン,兵庫）

書籍詳細

『超建築パース　遠近法を自在に操る２６の手描き術』田中智之著

第4回公開！まち座ラジオ「J.バイデンのニューディール：気候変動と格差に挑む」　～バイデンの『アメリカFamily計画』

アメリカ合衆国第46代大統領、ジョー・バイデン。深刻化した格差問題と気候変動に挑む決意を示した、大胆なビジョンと計画が注目を集めています。インフラの再生、家族への支援、低炭素への大規模投資、そしてそれを支える増税。アメリカはこれからどこへ向かうのか――。
「J.バイデンのニューディール：気候変動と格差に挑む」と題したこのラジオでは、元日本経済新聞ロサンゼルス支局長で龍谷大学研究フェローの矢作弘さんをゲストにお迎えし、現状と展望を解説いただきます。
第4回目は「バイデンの『アメリカFamily計画』」です。

今回の主な話題

バイデンの3計画の現状――上院・下院で続く折衝と見通し
アメリカFamily計画とは――減税8千億ドル＋投資1兆ドルによる10カ年計画
教育への拠出――就学前教育の無償化／移民を含むコミュニティカレッジの授業料免除／低所得世帯向け奨学金の提供／歴史的黒人大学（Black College, Black University）への補助／教員の研究・再学習支援／学校給食等の改善
福祉への拠出――共働き世帯・ひとり親世帯への保育支援延長／子どもケアワーカーの賃金アップ／家庭事情による有給休暇取得の支援／低所得者の健康保険料削減／子育て世帯向けの減税
財源の目論見――企業・富裕層向けの徴税強化と増税
高い税金は雇用破壊につながる？――反対する共和党の主張
増税下でも雇用創出につながった歴史――ノーベル経済学賞学者の反論
生産性向上を図るアプローチはサプライサイド経済学的？
バイデンとオバマ、クリントンの違い――“格差は政策と企業行動で解決できる”