【受付終了】コミュニティと共生する地熱利用エネルギー自治のためのプランニングと合意形成 | 出版記念セミナー（2018/09/06）

※詳細は主催団体等にお問い合わせください。

［概要］
◎開催日時：2018/09/06　17:00～ 19:00
◎会場：アイスランド大使館
◎詳細・申込：
http://bit.ly/2nNSxX0

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出版記念セミナー「コミュニティと共生する地熱利用エネルギー自治のためのプランニングと合意形成」

日時：2018年9月6日（木）17:00～19:00（16:30 開場）
場所：アイスランド大使館
定員：40名
参加費：
- トーク＆懇親会　1500円
  （書籍持参の場合500円引）
- トーク＆懇親会＆書籍　3500円
  （定価2500円の書籍＋参加費500円引）
  ※懇親会はドリンクと軽食を楽しんでいただけます
主催：学芸出版社
申込：下記申し込みフォームより
お問合せ：学芸出版社
担当：岩切／iwakiri●gakugei-pub.co.jp（※●を@に)TEL 075-342-2600

〈趣旨〉

規制緩和や技術革新により各地で導入が進む地熱発電。地熱資源の基礎解説に始まり、優れた合意形成で地域と共生する国内事例から、事業化を支える制度設計に踏込む海外事例まで、エネルギー自治の為のプランニング手法を網羅した書籍『コミュニティと共生する地熱利用』を今年5月に刊行しました。

今回は発刊を記念し、品川・アイスランド大使館にて出版セミナーを開催することとなりました。

環境省自然環境局自然環境整備課温泉地保護利用推進室室長の山本麻衣氏をゲストに迎え、本書著者の諏訪亜紀先生・安川香澄先生・柴田裕希先生と共に、わが国が豊富に有する地熱資源の持続的かつ有効な利用、または地熱資源を有するコミュニティにおけるプランニングや合意形成の手法、それらを実現するための最新の技術や先進的な制度について、情報を共有し議論を深めることを目指します。

〈ゲストプロフィール〉

ナビゲーター（編者）

諏訪亜紀

京都女子大学現代社会学部教授。ロンドン大学Imperial College理学修士、ロンドン大学University College London (Bartlett School of Planning) PhD取得。国際連合大学高等研究所リサーチフェローを経て2014年3月から現職。専門分野は、環境政策、再生可能エネルギー政策。主な著書にUrbanization and Climate Co-Benefits: Implementation of Win-win Interventions in Cities（分担、Taylor & Francis Ltd , Routledge、2017）

ゲスト

安川香澄

国立研究開発法人産業技術総合研究所（産総研）再生可能エネルギー研究センター副研究センター長。1987年に東京大学工学部卒業、地質調査所（現産総研）入所。その後、カリフォルニア大学バークレー校より理学修士、九州大学より博士（工学）取得。国際エネルギー機関地熱実施協定の日本副代表。

山本麻衣

環境省自然環境局温泉地保護利用推進室長。1995年東京大学農学部卒業。同年環境庁（当時）入庁。環境省本省、地方環境事務所等において主に国立公園や野生生物の保護管理などの自然環境保全を担当。地方では、地域密着で合意形成や交渉に当たる。前職は長崎県に出向し自然環境課長として勤務。2017年４月より現職。温泉地の活性化、温泉熱活用等を推進。

柴田裕希

東邦大学理学部准教授。2009年東京工業大学大学院博士課程修了。博士（工学）。滋賀県立大学助教、東邦大学専任講師を経て2018年4月より現職。持続可能性アセスメント、都市・地域計画、合意形成が専門。JICA環境社会配慮助言委員会委員や自治体の都市計画審議会委員などを務める。主な著書に『都市・地域の持続可能性アセスメント人口減少時代のプランニングシステム』（分担、学芸出版社、2015）など。

〈プログラム〉

17：00- 挨拶・書籍紹介
17：05- フリーゲンリング大使よりメッセージ
17：15- ドリンクス（立食形式・軽食付の懇親会）
17：30- プレゼンテーション
18：00- ディスカッション
18：20- ドリンクス（立食形式・軽食付の懇親会）
19：00- クロージング

〈関連書〉

コミュニティと共生する地熱利用
エネルギー自治のためのプランニングと合意形成

編著者／諏訪亜紀・柴田裕希・村山武彦
著者／江原幸雄・安川香澄・錦澤滋雄・馬場健司・
木村誠一郎・上地成就・山東晃大・長谷川明子

規制緩和や技術革新により各地で導入が進む地熱発電。本書は地熱資源の基礎解説に始まり、優れた合意形成で地域と共生する国内事例から、事業化を支える制度設計に踏込む海外事例まで、エネルギー自治の為のプランニング手法を網羅。開発有望地の自治体、温泉事業者、開発業者や研究機関まで、あらゆる当事者に役立つ入門書