順天堂大学など共同研究グループによる緊急事態宣言下の幼児の活動実態調査の結果

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順天堂大学大学の内藤久士教授、鈴木宏哉先任准教授、花王株式会社サニタリー研究所、パーソナルヘルスケア研究所の共同研究グループが、緊急事態宣言下（2020年4～5月）における幼児（1～5歳）の活動実態を歩数計測などにより調査し、結果を公表している。首都圏在住の幼児と保護者41組を対象に、2020年5月1～14日に実施された。
調査結果の概要は以下のとおり。

■調査結果概要
幼児も保護者も歩数が減少。影響は幼児の方が大きく、3～5才では2～6割減
外出しないことが幼児の歩数減の大きな要因
外出しないときも工夫次第で幼児の活動量は増える
1～2才では、親子で一緒に活動することが幼児の活動量増につながる
ストレスを感じたり生活リズムが乱れたりした幼児も少なくない

報告によると、緊急事態宣言下の幼稚園や保育園の休園、外出の制限が幼児の歩数減少に大きく影響しているものの、庭遊びや室内遊具、家事の手伝いなど、保護者が一緒にできる活動を促すことで幼児の活動量や歩数が増える傾向があるとのこと。
一方、保護者からは、外出制限や運動不足の影響か寝つきが悪くなったり、じんましんが出るといった子どもの変化に関する回答も寄せられている。
研究グループは、調査結果と多くの幼稚園・保育園が再開している現状を踏まえ、幼児の活動量は元に戻りつつあるため過剰な心配は不要としつつも、今後も感染防止のために子ども同士のかかわり合いや集団遊びに制限がかかることを危惧して、多様性を確保する3つの基本的な運動動作や「だるまさんが転んだ」など具体的な遊びを提言している。