【受付終了】第22回京都研究会2020-2021|withコロナ時代の持続可能な地域づくり
主催 | 特定非営利活動法人日本サスティナブル・コミュニティ・センター(SCCJ) |
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※詳細は主催団体等にお問い合わせください。 |
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の蔓延は、パンデミックとされ、世界に大流行する事態になっています。2020年12月時点では世界中で7千万人を超える累計の感染が報告され160万人以上の方がなくなられていますし、日本でも20万人近くの累計の感染者数そして3千人近くの亡くなられた方がいらっしゃいます。
ワクチンの開発が進み来年中には接種が進むようですが、少なくとも今後の1~2年は感染症とともに生きていかなければなりません。そのためには、感染症対策に留意し、マスク着用や手指消毒洗浄また3密の回避など社会的距離をとることなど、社会経済活動の自粛や医療資源の再配置を含む様々な対応が必要となっています。
こうした感染症に対応した新しい暮らし方が、当分の間、日常の暮らしになっていかなければなりません。シールド越しの社会活動やリモートワーク、ネットワークの活用を進める経済活動が盛んになってきていますが、それらは「New Normal」と呼ばれることもあります。そしてこうした変化は、感染症が終息した後も、おそらく私たちの暮らし方を大きく変えていくことになると思われます。
こうした現状は、実は私たち日本サステイナブル・コミュニティ・センターがこれまで課題としてきた持続可能な社会の構築という目的と同じ課題に直面しているということができます。またその問題にICTの先端技術で応えていこうとしてきた私たちと同じく、日本社会全体においてデジタル技術によって「新しい日常」生活様式を再構築していこうとしているのです。
以上のような問題意識から、第22回京都研究会では、「withコロナ時代の持続可能な地域づくり」をテーマとして、コロナ禍そしてコロナ後を見据えた持続可能な社会づくりを考えてみたいと思います。感染症流行下での京都研究会ですので、今回は、オンライン研究会として開催することといたしました。多くの方々のご参加をお待ちいたしております。
SCCJ代表理事 新川 達郎
日時
2021年1月22日(金) 13:30~
会場
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、Web開催といたします。
参加費
無料
内容
※本研究会の現時点における下記の演者・題名は、変更の可能性がありますことをご了承下さい。
13:00~ 受付開始
第1部 研究会 | ※本研究会の現時点における下記の演者・演題名は、変更の可能性がありますことをご了承下さい。 |
13:30~13:35 | 開会挨拶:新川 達郎(同志社大学大学院総合政策科学研究科教授/NPO法人日本サスティナブル・コミュニティ・センター代表理事) |
13:35~14:20 | SDGsとソーシャル・イノベーション |
●講演:新川 達郎(同志社大学大学院総合政策科学研究科教授/NPO法人日本サスティナブル・コミュニティ・センター代表理事) 品川 啓介 先生(立命館大学テクノロジー・マネジメント研究科教授) | |
14:20~14:50 | (未定) |
●講演:隅岡 敦史(NPO法人日本サスティナブル・コミュニティ・センター理事) | |
14:50~15:40 | 「withコロナ時代を支えるIT業務支援システムの状況」 |
●講演:竹原 司 (株式会社ファーニテイジ代表取締役社長/NPO法人日本サスティナブル・コミュニティ・センター副代表理事) | |
15:40~15:55 | 休憩 |
15:55~16:45 | 「with COVID-19時代の健康情報管理」 |
●講演:北岡 有喜 (京都医療センター医療情報部長/NPO法人日本サスティナブル・コミュニティ・センター顧問) | |
16:45~17:20 | 参加者・演者を交えた総合討論会 『withコロナ時代の持続可能な地域づくり』 |
●コーディネータ 新川 達郎(同志社大学大学院総合政策科学研究科教授/NPO法人日本サスティナブル・コミュニティ・センター代表理事) | |
17:20~ | 閉会挨拶:竹原 司 (株式会社ファー二テイジ代表取締役社長/NPO法人日本サスティナブル・コミュニティ・センター副代表理事) |
お申込み・お問い合わせ
参加ご希望の方は下記担当宛てにメールをお送りください。Web会議のURL等をメールにてお知らせします。(ご不明点等につきましてもこちらまでお願いします)
特定非営利活動法人日本サスティナブル・コミュニティ・センター(SCCJ)
どこカル.ネット担当 小川 麻理 mari@hospnet.jp
主催団体について
特定非営利活動法人日本サスティナブル・コミュニティ・センター(SCCJ)
1999年1月17日設立。コミュニティの情報化推進による、21世紀の人材育成、社会性のあるビジネスインキュベーション、緩やかな雇用の創出により循環型コミュニティの構築を行い、物心ともに健全で豊かな社会の形成を目指しています。