新型コロナウイルスの影響による交通量の急減等で炭素排出が世界的に減少の予測　一方で長期的な効果の期待は時期尚早との声

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危機的な気候変動を避けるべく、専門家らが炭素排出量の増加に長らく警鐘を鳴らしてきたものの、2009年に始まる世界的な景気後退以来、十分な削減には至っていなかった。
スタンフォード大学の研究者の予測では、2020年中の炭素排出量は少なくとも５％減少。新型コロナウイルスの感染防止のため自宅にとどまる人が増えていることで、世界全体の温室効果ガス排出量の約14％を占める交通要因の排出減少が目立つ。
ニューヨーク市では、市内の交通量が3割以上減っているという予測もあり、二酸化炭素やメタン、一酸化炭素などの排出量が急激に減少していることが判っている。ロサンゼルスやシアトルでも大気汚染が急激に軽減されているという。
一方で、都市部を離れた地域ではまだ顕著な効果は見られない。ハワイにあるマウナ・ロア天文台の研究者によれば、少なくとも1割程度の減少が6カ月間は持続する必要がある。また、長期的な効果も不透明。地球規模の排出量が５％減少しても2011年の水準に戻る程度で、パリ協定の目標値にはほど遠いとみられる。