『地域開発』（（財）日本地域開発センター）　2002.10

わが国の中心市街地にある商店街は程度の差こそあれ衰退に頭を抱えている（本書によると繁栄しているといえるのはわずかに2.2％！）。一方で、欧米においては活況を呈している商店街もある。この違いを考えるとわが国における商店街の計画は再考される余地があろう。

4部構成になっている本書は、はじめにわが国の商店街の現状を概観した上で（序）、商店街の計画技術が示されている（1部）。後半部では、広域的視点を含めた商店街（2部）や個性ある商店街（3部）の事例がそれぞれ紹介されている。
本書の1部は街路の最適幅員等が数字で示されているなど、商店街のあり方を具体的に示そうとしているのが特徴である。この点で、実際に改造計画を考えている商店街の関係者や実務家にとって実用的で指針となる一冊である。また、後半部は事例集としても有用であり、種々の試みに接するうちに、知らずにヒントがつかめるのではないだろうか。

『民家』（日本民家再生リサイクル協会）　No.24

1990年代に入って地方の中核都市の商店街が衰退しはじめ、都市の活力が失われつつあることに危機感が高まっている。

商店街の復活にはハードよりもソフトが求められていると、著者は言う。欧米の成功例、国内の取り組みを紹介し、個性ある都市活性化の方法を提起している。

これまでの問題提起が出店者側の論理に基づいているのに対し、本書では市民サイドの論理にたって都市や商業を考え直そうとの視点を打ち出している。

『建築士事務所』（（社）日本建築士事務所協会連合会）　2002.4

需要を無視して拡大を目指す事業や、なんでもありの容積率アップを市民は最早望んでいない。科学的に需要を見据えて、商店街を適切規模に縮小し、市民が住みたくなる中心市街地を再構築することこそ、本当の都市再生ではないだろうかと説く著者が、都市が元気になる構造改革とは何かを、夢や理想ではなく、統計資料や先進事例をふんだんに盛り込み、中心市街地活性化論を展開する。街づくり、TMO関係者の必読書である。

『建設通信新聞』（日刊建設通信新聞社）　2002.4.9

欧米の事例から市民サイドの視点で提唱

繁栄している個人商店は、たったの2.2％（中小企業庁商店街実態調査）だそうである。都市を活性化する商店街が、危機に直面していることを、このデータは如実に物語っている。

ではなぜ、商店街は危機を迎えたのか。

著者は、いままで商店街について数多く出版された書籍は、出店者サイドの理論にもとづいており、市民サイドのものでなかったことが、商店街づくりを間違った方向に導いたと見る。

そして、商店街を「楽しい買い物の場であるだけでなく、地域のコミュニケーションの場」であり、「イベントを通じて地域社会に貢献する」場であったと指摘。コミュニティーに密着した商店街の活性化なくして市民のための都市再生はないと論じる。

同書は、欧米の事例を分析しながら、今後のわが国の都市再生のあり方を提唱する。

街づくり・TMO関係者の必読書としてぜひ推薦したい

いわゆる「街づくり三法」が制定されてから3年になるが、その成果はまだ未知数である。著者は、世界各国における都市づくり、街づくりを足と目と耳で確かめ、その成果から21世紀の日本の都市づくりに有効な提案を行っている。
本書の随所にみられる著者自身の筆になる都市のスケッチやイラストは臨場感に満ち、素晴らしい効果を醸し出している。今後の日本の都市づくり、街づくりに携わる者にとっての必読書として推薦したい。

東京都大規模小売店舗立地審議会会長
（社）商業施設技術者・団体連合会理事
十合 あきら