松原明×大社充×泉英明「協力のテクノロジーを地域づくりの現場に活かす」

配信開始日:2022年6月22日| 再生回数:1829 | ご意見・ご感想はこちら
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概要

松原明×大社充×泉英明 『協力のテクノロジーを地域づくりの現場に活かす』

NPOなどの社会活動はもちろん、地域づくりから企業のマネジメントまで、協力は欠かせません。
お金や権力もない「あなた」が協力を得たいとき、説得し、共感を得ることを重視するあまり、人にはそれぞれ考え方や感じ方、なにより「やりたいこと」があることを忘れていませんか。
協力の輪を仲間の外に大きく拡げるには、「違い」をそのままに、「相手」と「あなた」が、それぞれ「やりたいこと」が実現できること、加えてそれが「世界の利益」につながることが大切です。

著者の一人であり、NPO法の成立の要の一つであったシーズ・市民活動を支える制度をつくる会元代表の松原明さんが、その経験等をもとに導いた「協力の組み立て方」を体系的に説明し、大社充さんには観光地域づくりの立場から、泉英明さんには各地のまちづくりの経験から、現場で活かす方法をお話しいただきました。

出演

松原 明
協力世界代表。1960年大阪府豊中市生まれ。神戸大学文学部哲学科社会学専攻卒。広告制作会社、フリーランスのコピーライター、事業開発コンサルタントを経て、1994年、NPO法立法を推進するシーズ・市民活動を支える制度をつくる会を創設。NPO法、認定NPO法人制度、NPO法人会計基準、寄付税制拡充などの制度創設・改正を推進。また、多くの自治体のNPOとの協働制度創設にも携わる。NPO支援財団研究会、日本ファンドレイジング協会、東日本大震災支援全国ネットワークなどの創設にも携わった。現在、協力のテクノロジーの開発普及を行う「協力世界」を主宰している。
著書に『NPO法人ハンドブック :特定非営利活動法人設立のための検討事項』共著に『「国家」の限界が見えてきた。』『NPO法コンメンタール―特定非営利活動促進法の逐条解説』『NPOはやわかりQ&A』。

大社 充
芸術文化観光専門職大学教授。 2011年「DMO推進機構」設立、2014年より政府委員としてDMO政策を主導。京都大学経営管理大学院「デスティネーションマネジメント論」を担当、観光地域経営の研究と観光庁と連携したDMO形成・確立の支援を行う。 2014-2019内閣官房「まち・ひと・しごと創生会議」委員。
著者に『体験交流型ツーリズムの手法』『奇跡のプレイボール~元兵士たちの日米野球~』『地域プラットフォームによる観光まちづくり』『DMO入門』。

泉 英明
都市プランナー、 有限会社ハートビートプラン代表
大阪なんば、西梅田、豊田、岡崎、姫路のまちなか再生や公共空間 のプレイスメイキング、工業地域の住工共生まちづくり、 水辺空間のリノベーション「北浜テラス」「水都大阪」事業推進、「長門湯本温泉」の温泉地再生、市営住宅エリアの再生「大東市morinekiプロジェクト」などに関わる。まちづくりの「まち医者」としての関わりを目指す。
著書に『都市を変える水辺アクション』(共編著、学芸出版社) 『民間主導・行政支援の公民連携の教科書』(共著、日経BP社)

対象書籍

『協力のテクノロジー 関係者の相利をはかるマネジメント』

松原明・大社充 著
A5判・312頁・本体2700円+税

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