ソーシャルインフラの多様な展開が描く第五時代の都市デザイン

第二次大戦後から2020年までの都市デザイン

本書は、2020年以降の世界において、ソーシャルインフラの多様な展開をベースとした都市デザインについて、いくつかの視点とアプローチを提起し、企業や市民を中心としたプロジェクトの実践例を通して展望するものである。
現代都市デザインの目的のひとつとして、人間中心の環境を都市に取り戻す、または再生するということが挙げられる。第二次大戦後から現在に至る約80年を振り返ってみると、同じ「人間中心の環境を取り戻し、再生する」という目的も、その意味するものが時代によって異なる。
第二次大戦直後の時代は、壊滅的に破壊された都市・地域を再建し、都市の中心部の機能と空間を再構築することで、戦後急激に進んだ無秩序な分散化に対する都市の再集中化をはかることが目指された。その再集中化の中心的空間として、民主的で活発な議論が行われる場、また、戦争の記憶を含めた記憶の貯蔵庫の役割を持つ公共空間を中心に持つ「都市のコア」が多くの建築家により提案された。
これら都市のコアの提案が「Urban Design」という、新たな名称が与えられた独自領域の展開につながった。こうした諸機能とオープンスペースによる複合的な建造環境を、戦後都心空間の再建過程でひとつのスーパーブロックとして計画的につくりだすことに対して、1960年代後半から問題提起がなされた。
そこでは、都市の拡大と更新が引き起こすモータリゼーションや人種差別、コミュニティ衰退などの問題に対する、人間スケールの都市空間の回復をめざして、歩行者空間と広場のネットワーク、高層住宅に替わる中層複合居住街区の提案などが試行された文３）４）。これが第二の時代における都市デザインの始まりである。
東京オリンピックや大阪万博など、高度経済成長期における国家的イベント開催を機に、高速道路や新幹線などのインフラが整備された50年前の日本では、都市圏拡張のビジョンや都市空間のアイコニックなデザインが提案された一方で、「成長の限界」やオイルショック、公害問題等に象徴される、特定資源と科学技術依存への警鐘を踏まえた環境保全の取り組みが始まった 注２）文5）。また、第二次大戦後勃興した「Urban Design」が「都市デザイン」として都市政策や都市ビジョンの柱として位置づけられるようになったのも1970年代である。その後、都市のアメニティや都市景観など、人間の感覚や認知にもとづく環境の質の向上を目指した都市デザインが実践されるようになる。
第三の時代は、コンパクトシティや創造都市など、1990年代から2000年代前半にかけて進められた都市再生（Urban Regeneration）の一連の展開が行われた時期である。ここでは、都市デザインにおける「人間中心の環境」とは、経済、文化的な持続可能性の観点から衰退や停滞が起きている、歴史的文脈を持つ都心空間を、再び経済活動のエンジンとして、また文化創造活動の拠点として再生することを意味していた。スペイン・ビルバオや金沢の現代美術館のように、ブラウンフィールドや施設跡地の再目的化により、文化創造拠点を核に都心空間の求心力を高めることや、旧市街とウォーターフロント、産業地区などを含む一連の地域における空間戦略の構築とパートナーシップ再編による、商業環境の質の向上などが主な手法として用いられた。その一方で、大都市では、激しい都市間競争を意識し、規制緩和やインセンティブゾーニングの手法が用いられ、大規模で事業期間が長期に及ぶ開発が「都市再生」を象徴するデザインとなった。現在から2030年代に向けた都市開発計画も、大体この潮流の延長線上にある。
第四の時代は、2010年代半ばから2020年にかけての時期である。この時期はSDGsや気候変動など世界共通の課題に適応し、持続可能な環境都市を構築する社会のコンセンサスと連動した都市デザインの模索が始まった。2020年代の幕開けの年にコロナ禍が起きたことは想定外であったものの、感染症に適応可能な都市空間や近隣環境のあり方を模索したことと、「レジリエンス」の概念を災禍から拡張し、さまざまな社会変化に対するレジリエンスと捉えて都市デザインを考えることにつながっている。
また、2000年代以降、都市再生事業の開発区域における高付加価値化から進展した、地域をマネジメントするという考え方についても、単一、もしくは隣接する開発地区をマネジメントする「エリアマネジメント」だけではないものが求められるようになっている。ここでは、個人、近隣地区、地域、地域間、国、グローバルというスケールを順序階層的に捉えるのではなく、多層的な環境が重なって領域が形成される広い意味での地域として捉え、この多層的環境の相互応答や時間軸を含めた環境をマネジメントすることを含めて、第五の都市デザインを考える契機となっている。
また、2020年以降、ライフシフトやウェルビーイング、エイジレス・リビングなど、人間個々人の長寿化と価値観、幸福感の多様化に呼応し、暮らしの豊かさの再定義から考える、都市デザインの新たなフィールド（領域）とベースラインを描き出すことが必要となっている。そこでは、自分の人生デザインを中心に、各自が環境や地域との関係をカスタマイズし、即地的に環境が組み立てられていく「マイクロ・イニシアチブ」（内発的なプロジェクト志向の意思形成と運動）の追求や、都市と地方の関係を一対のものとして捉え、相互の環境を持続可能なものにしていく計画思考などが求められるようになっている。
本書では、こうした暮らしの豊かさの再定義とマイクロ・イニシアチブなどから、環境を再構築するプロセスを支える、幅広い「ソーシャルインフラを生み出す都市デザイン」についての論考と、民間企業や非営利組織を中心とした2020年以降の実践を読み解きながら、2030年以降の都市デザインについて考えるものである。

2030年以降の都市デザインについて考える

10年先の都市デザインを考えるために、今から10年前の2010年代からの10年に焦点を当てて、再度考察をはじめてみる。
2010年代の日本では、都市政策や開発、社会のあり方など、東京オリンピック開催予定の2020年を目標年次として計画、構想されたものが多数存在した。しかし周知の通り、コロナ禍の発生と東京オリンピックの延期により、観光や不動産開発など、2020年を新たな世界のスタートラインやビジネスのアクセルと見込んでいたプロジェクトは頓挫、もしくは停滞し、別のかたちへの変容を迫られた。都心や特定の地区だけを切り出し、特別なルールとインセンティブを与える都市デザインは一時的に効力を失う一方で、近隣地区（ネイバーフッド）の再考や、二地域間の関係構築、個人や小さな集団による共創空間など、「地域」の概念の多層化とともに都市デザインの考え方は変化した。
もうひとつの見方として、2010年代の日本は、現代社会における未曾有の災害となった東日本大震災が大きな転機となり、政府、企業、行政への信頼が揺らいだ一方で、内外の企業、非営利組織を含めたマルチ・スケールの事業者による連携や中間支援プログラムの展開、個人の力と共感による創造性の発揮など、本書が重視する「ソーシャルインフラ」の多様化につながる萌芽も多数生まれたことが特筆される。
その一方で、2015年に採択されたパリ協定（温室効果ガス削減に関する国際的な枠組み）やSDGs、国連防災世界会議の「仙台防災枠組2015-2030」など、地球規模の気候変動や世界全体の持続可能性を考える議論の土俵においては、2020年は京都議定書からパリ協定へと枠組みが切り替わる年ではあったものの、あまり大きな節目ではなかったと見ることもできる。いずれにせよ、既に2020年代も半ばにさしかかっている現在、これらの当面のゴールである2030年ではなく、それ以後の都市デザインに向けた領域を切り拓く必要がある。しかしながら、こうした気候変動文10）や持続可能な開発のゴール（目標）、AIに代表されるデジタルトランスフォーメーションの急激な加速文11）などに対応し、世界全体の環境変化に合わせてこれからの都市デザインを語る文12）ことは、本書の意図するところではない。
本書の1章で述べるように、地球規模の変化を前提に都市デザインを語るのではなく、個々人の「豊かさとは何か？」や、個人の生活、近隣、接続する領域などにおける「小さな変化と意思の集まり（マイクロ・イニシアチブ）」から都市デザインの流れを考えることを本書の立場としている。また、近年の都市ビジョンやアジェンダで掲げられる、「公平性（Equity）」や「社会的包摂（Social Inclusion）など、社会的な正当性の議論から都市のあり方を考えるという視点とも異なり、企業や市民などが連携したプロジェクトの実践例やケーススタディから、探索型で視点やアプローチを切り出す方法をとっている。同様に、「少子高齢化」や「働き方改革」、「成長戦略」など、近年の日本社会と都市をめぐる前提とされる枕詞は一度横に置いてみるというスタンスで、本書は構成されている。

ソーシャルインフラストラクチュアが持つ3つの側面

そして、本書のもうひとつの大事なテーマである「ソーシャルインフラ」に関して述べる。
本書では2030年以降の、人生100年時代の都市デザインを考える上でのキー・概念として、ソーシャル・インフラストラクチュア（以下、ソーシャルインフラ）を取り上げている。
このソーシャルインフラは次章でも述べているように、まだ確定された概念ではないが、本書では少なくとも、物的基盤の意味合いの強いソーシャルインフラ（社会基盤とも呼ばれる）から、人の生活を支えるプログラムや場所としてのソーシャルインフラとして扱う。この「人の生活を支えるプログラムや場所としてのソーシャルインフラ」と見ることについては、これまでの「ソーシャルインフラ」が持ちつつある、以下に示す3つの意味合いを踏まえてのことである。

1）社会関係資本（ソーシャル・キャピタル）をつくりだす基盤

図書館／教育・文化施設／オープンスペース／農園など、各場所の持つ役割から考えたものである。
これらの場所は、地域との関わりの入口や接点としての場所であったり、交流や人間関係を生み出す場所であったり、社会を支える活動を起こす場所であったりする。

2）都市のレジリエンスや持続可能性を高める社会的基盤　物的社会基盤である、クリティカル・インフラ（重要インフラ）や、グリーン・インフラと並ぶもので、災害時における「共助」や、コミュニティ・記憶の継承、個人・組織・政府のマルチレベルのパートナーシップなどが挙げられる。

3）個々の人生を豊かにする、多様なライフシーンの実現を支える社会的基盤

次章以降で詳細が述べられているが、人の行動や選択を変えたり、多様化したりするためのもの、新たな時間軸を意識させるもの、参加や主体の多様化につながるもの、インスピレーションや動機づけにつながるものなどが挙げられる。
以上のように、本書におけるソーシャルインフラに関して、これまでの建造環境、都市デザインにおいて、ビルディングタイプや用途別につくられてきた都市空間や施設の複合的環境とあえて対比させ、Built Environmentの新たな役割を持つ環境と仮定して見ていく。

東京工業大学　真野 洋介