松原明×大社充「『協力』を拡げるためにはどうするべきかーー実践からみる『協力』の組み立て方」

配信開始日:2022年7月1日| 再生回数:1359 | ご意見・ご感想はこちら
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概要

松原明×大社充 『「協力」を拡げるためにはどうするべきか ―実践からみる「協力」の組み立て方』

地域づくりはもちろん、企業のパーパスマネジメントでも、協力は欠かせません。
お金や権力もない「あなた」が協力を得たいとき、説得し、共感を得ることを重視するあまり、人にはそれぞれ考え方や感じ方、なにより「やりたいこと」があることを忘れていませんか。

協力の輪を仲間の外に大きく拡げるには、それぞれの「違い」をそのままに、「相手」と「あなた」が、それぞれ「やりたいこと」が実現できること、加えてそれが「世界の利益」につながることが大切です。 著者の1人であり、NPO法の成立の要の一つであった「シーズ・市民活動を支える制度をつくる会」元代表の松原明さんが、その経験等をもとに導いた「協力の組み立て方」を体系的に説明します。
また、同じく著者であり、観光地域づくりの中心にあるDMOの第一人者の大社充さんに、その立場から地域づくりの現場で活かす方法をお話いただきました。

出演

松原 明
協力世界代表。1960年大阪府豊中市生まれ。神戸大学文学部哲学科社会学専攻卒。広告制作会社、フリーランスのコピーライター、事業開発コンサルタントを経て、1994年、NPO法立法を推進するシーズ・市民活動を支える制度をつくる会を創設。NPO法、認定NPO法人制度、NPO法人会計基準、寄付税制拡充などの制度創設・改正を推進。また、多くの自治体のNPOとの協働制度創設にも携わる。NPO支援財団研究会、日本ファンドレイジング協会、東日本大震災支援全国ネットワークなどの創設にも携わった。現在、協力のテクノロジーの開発普及を行う「協力世界」を主宰している。
著書に『NPO法人ハンドブック :特定非営利活動法人設立のための検討事項』共著に『「国家」の限界が見えてきた。』『NPO法コンメンタール―特定非営利活動促進法の逐条解説』『NPOはやわかりQ&A』。

大社 充
芸術文化観光専門職大学教授。 2011年「DMO推進機構」設立、2014年より政府委員としてDMO政策を主導。京都大学経営管理大学院「デスティネーションマネジメント論」を担当、観光地域経営の研究と観光庁と連携したDMO形成・確立の支援を行う。 2014-2019内閣官房「まち・ひと・しごと創生会議」委員。
著者に『体験交流型ツーリズムの手法』『奇跡のプレイボール~元兵士たちの日米野球~』『地域プラットフォームによる観光まちづくり』『DMO入門』。

対象書籍

『協力のテクノロジー 関係者の相利をはかるマネジメント』

松原明・大社充 著
A5判・312頁・本体2700円+税

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