ケア空間の設計手法
居場所・拠点・交流を生む計画論と21の実践
福祉施設へのニーズは多様化し、地域包括ケアの視点から地域拠点としての在り方も模索されている。設計者・事業者の手腕が一層求められる中、本書は利用者・支援者・訪問者の交流を促す事例、地域に開放する事例、福祉以外のプログラムと融合を計る事例など、居場所・拠点・交流を促すための計画論を21の実例とともに示す。
日本建築学会 編 松原 茂樹 著 山口 健太郎 他著
| 体裁 | B5変判・192頁（カラー160頁） |
|---|---|
| 定価 | 本体3600円＋税 |
| 発行日 | 2023-07-05 |
| 装丁 | ym_design |
| ISBN | 9784761532925 |
| GCODE | 1087 |
| 販売状況 | 在庫◎ |
| ジャンル |
1章ケア空間の計画
1-1 ケア空間の変遷
1-2 人口動態と制度から読むこれからの時代
1-3 各種基準
1-4 福祉施設の計画プロセス
1-5 生活視点の計画
1-6 ケア視点の計画理論
1-7 利用者の特性に合わせたケア環境の整備
1-8 ケア施設の地域展開
1-9 ケア環境の災害・感染症対策（BCP）
〈コラム〉時代を拓いたケア空間① テクノ仮設本格型みんなの家
2章ケア空間を行動場面から考える
2-1 行動場面の読み方
2-2 食べる
2-3 静かに過ごす
2-4 交流する
2-5 にぎやかに過ごす
2-6 社会的役割を持つ・働く
2-7 地域に出る
〈コラム〉時代を拓いたケア空間② ぐるんとびー駒寄
3章 ケア空間の設計事例
事例の読み方
3-1 住まいを開く
■リバービレッジ杉並（健康設計＋角倉剛建築設計事務所）
■アクラスタウン（大井幸次・町田寛之＋大久手計画工房）
■わかたけの杜（㈱ヨシダデザインワークショップ・健康設計・日本社会事業大学（企画監修））
■ほっこり家（大月敏雄（東京大学）＋齋藤隆太郎（DOG・東北工業大学）＋佐藤晴男（佐藤設計））
〈コラム〉時代を拓いたケア空間③ 宅老所
〈コラム〉時代を拓いたケア空間④ 富山型デイサービス
3-2 共同での暮らしを育む
■ケアホームはやぶさ（金城学院大学 加藤悠介研究室、atelier-fos 一級建築士事務所 青木一実・福井工業大学 藤田大輔研究室）
■レジデンスなさはらもとまち1番館・2番館（㈱二井清治建築研究所）
■みずのき（竹原義二／無有建築工房）
■生駒学園（㈱二井清治建築研究所）
■マリア園（㈱二井清治建築研究所）
〈コラム〉時代を拓いたケア空間⑤ こもれびの家
〈コラム〉時代を拓いたケア空間⑥ やじろべえ
3-3 地域のケア拠点になる
■ぺこぺこのはたけ（泉亭産業㈱）
■みんなのお家岐南（大建met）
■笑和の里（島村香子建築設計室）
■あたり前の暮らしサポートセンター（わくわくデザイン＋ ケア・プロデュース RX 組）
■ゆいま～る厚沢部（瀬戸健似・近藤創順／プラスニューオフィス）
〈コラム〉時代を拓いたケア空間⑦ 至誠学園
〈コラム〉時代を拓いたケア空間⑧ こどもの里
3-4 異なる種別を掛け合わせる
■アンダンチ ─多世代交流複合施設─（㈱TRANSIT）
■杉並たかいどいちご保育園・たかいどの里（藤木隆男建築研究所＋井本佐保里）
■Open Village ノキシタ（積水ハウス㈱＋㈱石森建築設計事務所）
■JOCA東北（㈱五井建築研究所）
〈コラム〉時代を拓いたケア空間➈ EPO
3-5 まちづくりから福祉を考える
■伝泊＋まーぐん広場・赤木名（山下保博 x（アトリエ・天工人＋奄美設計集団））
■ソーネおおぞね（野田明宏／住まい・まちづくりデザインワークス）
■春日台センターセンター（t e c o）
〈コラム〉時代を拓いたケア空間⑩ 三草二木西圓寺
本書の目的
本書は、これから福祉施設の設計に取り組む設計者、特に若手の設計者や学生に向けて、また福祉施設を計画する事業者に向けて、子ども・高齢者・障がい者の福祉施設の計画・設計に関する基本的事項をわかりやすく解説し、優れた設計事例を紹介する書籍である。
近年、皆さんの住んでいる地域を見ると、保育所や高齢者デイサービス、障がい者の就労支援施設等、多様な福祉施設が増えているだろう。あるいはそうとは気づかずに日常的に使っている施設も増えているだろう。実際、福祉施設はますます地域に浸透していて、福祉施設の設計経験がない設計者や設計経験そのものが浅い若手設計者、学生にとっても、福祉施設を設計する機会が増えており、福祉施設を理解することが重要である。
そこで本書では次の2点を目指し、基本資料として手元に参照してもらえることを意図した。
1）福祉施設の計画の基本となる事項を示すこと
2）設計のアイデアの源泉となること
1）では、福祉に関する制度は複雑であり、かつそれぞれの属性に配慮すべき特性があるので、それらを空間に落とし込み、設計するために最低限の基本的な知識を身につけることができるようにした。
2）では、後述するとおり地域との関係を重視した福祉施設の設計アイデアを提供している。今や福祉施設を従来の固定観念で捉えることが難しくなりつつある。一人ひとりの地域での生活を支える視点に立って、福祉を必要とする人が主体的に活動する場とそれを支えるケアがより一層必要とされる。1）、2）を通して福祉施設の基本的な知識を押さえつつ、固定観念にとらわれない発想で「地域」を見て福祉施設を設計すること、それらを両立するための視点と事例を示している。
福祉施設の動向
ここで福祉施設のこれまでと現在の動向を簡単に紹介する。近年、「住み慣れた住まい・地域」「地域に住む」「（家や地域での）普通の生活」という言葉を耳にする機会が増えている。これらの言葉は施設に入所した当事者たちが求めてきた望みである。先駆的な取り組みをしてきた事業所では、子ども・高齢者・障がい者の分野を問わず実践してきた取り組みであり、30年以上前から言われてきた言葉である。
具体的には高齢者であれば施設に入ってもそれまでの社会関係・地域の関係が途切れることなく施設での生活が成立する。障がい者であれば、障がいのない人が当たり前に享受している「地域に住む」ことを実現し、自分の食べたいものを選択すること、友人と外出すること、自由に買い物して余暇を楽しむことを叶えたい。子どもであれば家庭的な環境の中で成長し、地域の中で自然と育っていく。
これらの言葉が現在でも言われ続けていることが示すとおり、多くの福祉施設では今でもこれらが十分に実現できているとは言いがたい。だが一方で、本書で取りあげるように徐々にではあるが実現しつつある。
それまでの福祉は行政から与えられる措置であり、必ずしも利用者が自ら選択して希望する施設に入ることができるような、利用者本位のサービスではなかった。また施設の中で生活が完結し地域との関係が重視されない、いわば地域に閉じた社会福祉施設と言えるだろう。
2000年以降、介護保険や障害者総合支援法等の制度改革によって福祉施設は一部を除き利用者が直接契約する利用者本位のサービスとなった。それによって事業者はこれまでの画一的なサービスから他の事業者との差別化を図り、サービスの多様化が実現した。一方で半市場化による事業者間の競争が行われるようになった。そのことによる功罪は様々言われているが、功として地域住民のニーズを探ることや地域の課題に取り組む姿勢が見られるようになり、これまでの閉鎖的な福祉施設から、福祉施設が地域に開き、地域との関係を強化する動きが高まった。
また「住み慣れた住まい・地域」等を支える仕組みとして、2005年に地域包括ケアシステムの用語が登場し、地域との関係が重視されることとなった。当初は高齢者介護の分野で地域包括ケアシステムが導入されたが、現在ではこの考え方が子どもや障がい者分野にも広がりつつある。
これからの社会に向けて
これからの福祉施設の設計で前提とすべき大切な考えは、社会的包摂（ソーシャルインクルージョン）や地域共生社会の実現であるだろう。これらの言葉も近年耳にする機会が増えている。
社会的包摂とは、様々な権利を含めて誰もが社会から差別・排除されず、社会の一員として社会生活を送ることができるようにする考え・取り組みである。また地域共生社会とは、社会的包摂を実現するために地域を基盤として人と人との繋がりを育み、その人らしい生活を実現できる社会を構築していくことである。現在全国各地で取り組みが実践され、厚生労働省のホームページでも紹介されている。
社会的包摂と地域共生社会の実現に向けて福祉施設が担う役割は大きいが、一般的に見落とされがちな視点がある。子ども・高齢者・障がい者といった社会的弱者は常に一方的にケアされる側の立場にあるのではなく、時にケアする側にも立つ点である。
ここでいうケア（care）とは、辞書を引くと「介護」「看護」の意味だけではなく、「世話」の意味があり、さらに「配慮」「関心」「気遣い」という意味を持つが、「介護」「看護」の狭い意味だけで捉えがちである。
福祉施設内では同じ立場の人ばかりなので施設を利用する当事者は一方的にケアされる存在であることが多いが、地域に出ると子どもから高齢者や障がい者、さらには地域住民まで様々な属性や立場の人がいて、施設を利用する当事者がケアする側に回ることも出てくる。本来、人は社会的な存在であり、年齢や障がいを問わず社会的役割を果たすことを欲している。ここでは狭義のケアのように何かをする必要はなく。言葉を交わすこと、さらにはただ共に居るだけでも十分なケアになりうる。
子ども・高齢者・障がい者が一方的なケアの受け手としてではなく、社会の一員として一人ひとりが社会に包摂され、地域に住み、地域共生社会を実現するために、福祉施設の設計ではこれまでと異なるアプローチが求められるようになるだろう。そしてその先には同じ地域に住む人を「ケアする／される」の二分法で捉えない個々が尊重される社会の実現が必要だろう。
このような変化のなか、施設のつくり方を変える必要も出てきて、本書で紹介する施設等、先駆的な施設は実践を試みてきた。これからの施設では、地域での生活の延長線上に位置づけることが重要であり、内部では家と同様に主体的に自由に生活を送ることができることが求められるだろう。また「地域に住む」ことを実現するために地域との関係を築き上げる目的で施設も「開く」必要があり、かつ福祉施設は家のようにプライバシーを守る必要もあるので「開く」ことと「閉じる」ことのバランスを取ることが必要であろう。
福祉施設の出版物はこれまで子ども、高齢者、障がい者に分かれて紹介されることが多かったが、本書ではそれらをミックスして紹介している。上述の通り、社会的包摂と地域共生社会の実現に向けて従来の縦割りではなく「地域」という視点から福祉施設を捉え直すこと、また「開く」方法も多様であり、縦割りを越境して、それぞれの良いところを参照する必要があることが理由である。
以上の点を鑑み、本書のタイトルを「福祉施設の設計手法」ではなく「ケア空間の設計手法」とした。従来の福祉施設とも異なる多様な人の多様な関わりが生まれる場の創出を「ケア空間」という言葉に込めている。
本書の構成
本書は3章から構成される。1章では福祉施設を計画・設計する上で知っておきたい基本的な知識の解説、2章では行動場面として活動の単位から設計するアイデアの提供、3章では21の事例を紹介する。本書は最初から読んでも構わないし、読者の目的に応じて関心のある箇所から読んでも良い。各章が相互にリンクしているので、ある箇所を読んでいて気になる場合があればリンク先の箇所を読んでも良い。
1章では、社会福祉施設を計画・設計する上で知っておきたい基本的な知識として、社会福祉施設の動向、制度、法規、基準、補助金、計画プロセス、建築を決めるための施設のマネジメント・ソフト、地域との関係、災害時のBCP（事業継続計画）を説明する。
2章では福祉施設を利用する当事者と職員および集団の行動に注目し、行動場面という各活動の単位から福祉施設の全体を設計するヒントを提供する。
行動場面と称して、行動別に福祉施設で過ごす人の活動・ケアの実態がわかるよう行動の場を切り取り解説する。一般的に福祉施設で過ごす人の活動・ケアの実態を知らない方は多いと思うので、福祉施設で具体的に人が過ごしている行動場面やどのような活動が展開しているのかを写真で知ると、それが成立する要素を理解しやすいだろう。
3章では21の事例を取りあげる。上述の通り属性別に事例を紹介せず、「住まいを開く」「共同での暮らしを育む」「地域のケア拠点になる」「異なる種別を掛け合わせる」「まちづくりから福祉を考える」の5つに分けて紹介する。たとえ特定の属性を対象にした福祉施設を計画・設計するにしても相互に参考にできると考えている。各事例は設計者に執筆をお願いし、平面図や断面図、配置図とできるだけ多くの写真を掲載してビジュアル的な表現を重視し、具体的に計画・設計の参考にできるようにした。
またコラムとして、これまで先駆的な取り組みを行ってきた社会福祉施設を紹介する。これら社会福祉施設はあたり前の暮らし、地域、ケアを突き詰めて考えて実践してきたものばかりである。当時の一般的な施設の取り組みとはかけ離れていたため資金の確保等、苦慮した面もあろうが、この分野の開拓者たちである。
本書を通して読者がこれからの地域社会に目を向け、新しい社会福祉施設の計画・設計に携わる際の一助となれば幸いである。
日本建築学会 福祉施設小委員会
本書は建築学会傘下の福祉施設小委員会が中心となり企画執筆した。福祉施設小委員会では、子ども、障がい者、高齢者の生活環境に関する研究、設計を行っている人々が集まり活動している。乳幼児期から終末期まで人間の全てのライフイベントに関わる環境を対象にしている。対象とする福祉施設は、住宅、学校、病院といった主要な建築種別とも密接に関わっており、広範囲となる。ゆえに福祉施設の設計は難しい。本書は、この広範囲で多様な福祉施設の「今」を設計者や研究者、学生の方々に伝えることを目的としてつくられた。
ここであえて「今」としたのは、福祉施設にも流行があり、大きく変化してきたからである。介護保険制度が成立されて以降、高齢者施設は大きく変化し、子ども関連の施設も少子化対策の中で変化している。これからも福祉施設は大きく変化していくだろう。ただ、研究としては、変化に対応していきながらも、その本質を見据えた探求が行われている。福祉施設研究のゴールを1つ設定するとすれば、それは「普遍性」であると考える。何かに特化した仕組みは、別の何かにとっては不都合となる場合があり、特に多様な人が関わる福祉施設では誰もが使いやすいデザインとしての普遍性が求められる。
その一方、「施設」とは、ある目的に特化した建物であり、福祉施設も子ども、障がい者、高齢者に特化した建物としてつくられている。福祉施設が目指す普遍性と、「施設」が持つ機能性（機能分化）は対極の関係にある。福祉施設は、施設という枠組みの中にありながらも、施設の存在そのものを否定するという矛盾を抱えている。この問題に対して福祉施設では、脱施設化という目標を掲げ、住宅という普遍的な存在への転換を目指してきた。施設の住宅化は近年の大きな設計目標であったと言える。
だが、この施設の住宅化にも課題が生じてきている。ケアを伴いながら複数人で生活する住まい方は、従来の住宅の概念を超えるものであり、また、住宅自体が機能化しているという問題もある。「施設から住宅へ」というベクトルだけでは解決できない問題なのだ。福祉施設研究の先駆者である外山義先生は「自宅ではない在宅」という概念を提唱された。自宅でも住宅でもない在宅という枠組みの中に福祉施設の新しいあり方を見据えていた。
本書のタイトルが「福祉施設の設計手法」ではなく「ケア空間の設計手法」であるのも、従来の福祉施設や住宅とも異なるケア空間という多様な人の多様な関わりが生まれる場の創出を目指しているとご理解いただければと思う。
さて、普遍性という大風呂敷を広げてしまったので、もう少しその内容を回収しておきたい。普遍性のある福祉施設の1つの要素は、「開かれた建物」であると考えている。福祉施設は、まち外れにある閉ざされた施設から、まちなかにある開かれた施設を目指してきた。地域に開かれた建物には、「地域にある・開かれたデザイン」という物理的環境に加えて、「地域の人々ともに運営される」というプロセスが加わってくる。地域の人々が関わり、意見を出し合うことにより建物内で展開される生活は、その地域が持つ普遍的な生活へと収斂されていく。福祉施設における定型化された生活も、地域の中でもみほぐされ、1つのカタチがつくり上げられていくのではないだろうか。本書で取り上げた全ての事例は地域に開かれた建物であり、2章における行動場面は開かれた建物をつくるエッセンスとなるだろう。
もう1つ福祉施設の普遍性と大きく関わる概念が「なじみ」である。「なじみ」という言葉は厳爽先生が1999年に発表された「グループホームにおける空間利用の時系列的変化に関する考察 : 「なじみ」から見た痴呆性高齢者のケア環境に関する研究（その1）」（『日本建築学会計画系論文集』No.64、pp.155-161、 1999）以来、福祉施設研究ではなくてはならない言葉となった。厳先生は、認知症高齢者グループホームの研究の中で、短期的な記憶が定着しない認知症高齢者が新しい環境に慣れていく過程としての「なじみ」の重要性を指摘された。新しい環境へと移り住んだ人々が、環境に対して働きかけ、また、環境から働きかけられることで、環境になじんでいく。高齢者、子ども、障がい者という属性とは関係なく全ての人々がなじむことができる環境こそ、普遍的な建物であると言える。このなじみという観点から見た普遍的な建物についての示唆を与える事例が、厳先生が研究フィールドとして丹念に調べられたグループホームの先駆例こもれびの家（118頁）である。こもれびの家を設計監修した外山先生は、こもれびの家について「肩の力を抜いたデザイン」と表現されていた。肩の力が抜けるホッとできる環境という部分に普遍性のヒントが隠されていると思う。建築デザインの中には、時に肩に力が入るような緊張感のある建物も必要であるが、ケア空間が目指すデザインではない。細部まで設計者の心配りがありながらも、ホッとできるような環境を目指すべきである。本書には例えば、長年使いこまれた家具に囲まれ、陽の当たる場所で読書をする高齢者（45頁）や日差しを少し遮るテラスで思い思いに過ごす子どもたち（51頁）、畳の上に足を投げ出してうたた寝をする高齢者（45頁）など、飾らないそのままの自分でいいと思える場所など、ホッとできる事例や写真が数多く記載されている。本書が人々が自然と環境になじみ、ホッとできるケア空間の創出の手助けになればと思う。
本書は、2018年当時、福祉施設小委員会の主査であった厳爽先生が小委員会の傘下に「「地域社会に向かう福祉施設」編纂WG」を組織し、出版企画をスタートされた。2020年度からは山口が主査のバトンを引き継ぎ、出版の仕上げを行うことになった。巻末となるが2018年度から2022年度における福祉施設小委員会およびWGのメンバー一覧を記載しておきたい。
本書の出版にあたっては、株式会社学芸出版社の井口夏実様の多大なるご尽力をいただいた。深く感謝申し上げる。
日本建築学会福祉施設小委員会 主査 山口健太郎
公開され次第、掲載します。
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