［編著者］

井上岳一（いのうえ・たけかず）

株式会社日本総合研究所創発戦略センター チーフスペシャリスト。1969年生まれ。東京大学農学部林学科卒業。米国イェール大学大学院修了（経済学修士）。農林水産省林野庁、Cassina IXCを経て、2003年日本総合研究所に入社。豊かな山水の恵みと、人の知恵・技術を生かした多様で持続可能な地域社会の建設をミッションに研究・実践活動に従事。著書に『日本列島回復論』（2019年）、共著書に『Beyond MaaS』（2020年）、『MaaS』（2018年）など。

石田直美（いしだ・なおみ）

株式会社日本総合研究所リサーチ・コンサルティング部門本部長代行。1972年生まれ。東京工業大学大学院総合理工学研究科修了（理学修士）。1997年日本総合研究所入社、内閣府成果連動型事業推進室参事官を経て現職。専門は上下水道や廃棄物処理等インフラ分野のPPP／PFI、公営企業経営、成果連動型事業等。

［著者］

高坂晶子（こうさか・あきこ）

株式会社日本総合研究所調査部主任研究員。慶應義塾大学法学研究科後期博士課程修了。1990年日本総合研究所入社。主な問題関心は観光政策（特にオーバーツーリズム、地域社会との関係）、地方創生、地方分権。著書に『オーバーツーリズム増補改訂版　観光に消費されないまちのつくり方』（2024年）。

齊木大（さいき・だい）

株式会社日本総合研究所創発戦略センター部長（新事業開発担当）／エグゼクティブマネジャー。1981年生まれ。京都大学大学院工学研究科都市環境工学専攻博士前期課程修了（工学修士）。2005年日本総合研究所入社。時間とともに変わりゆく高齢者のニーズに基づく新事業開発や制度設計の構築のため異業種横断的なプロジェクト創出・推進に取り組む。近年は、対話AI等の先進技術によるケアや倫理の視点も踏まえた活用にも注力。

立岡健二郎（たつおか・けんじろう）

株式会社日本総合研究所調査部副主任研究員。1982年生まれ。東京大学教養学部地域文化研究学科卒業。2007年日本総合研究所入社。マクロ経済（日本・欧州）、その後、税制・財政、公共政策などを担当。2017年に内閣府に出向し、経済財政諮問会議の関連業務、政策立案に従事。専門は地方財政。

段野孝一郎（だんの・こういちろう）

株式会社日本総合研究所創発戦略センター／リサーチ・コンサルティング部門戦略企画部長／プリンシパル。1981年生まれ。京都大学大学院工学研究科博士前期課程修了（工学修士）。2007年日本総合研究所入社。環境・エネルギー、資源・水ビジネス、環境インフラ領域を専門とし、官民双方に対する政策立案、事業戦略策定、新規事業開発等のコンサルティングに従事。2024年度より戦略企画部長として創発戦略センターおよびリサーチ・コンサルティング部門の企画・渉外を担当。

蜂屋勝弘（はちや・かつひろ）

株式会社日本総合研究所調査部上席主任研究員。1970年生まれ。大阪大学経済学部経済学科卒業。1992年日本総合研究所に入社。マクロ経済、金利為替予測、関西経済を担当し、1999年から税制・財政・政策調査を担当。公益社団法人日本経済研究センターと三井住友銀行企業調査部にて経済・産業調査に従事。内閣府に複数回出向し、経済財政諮問会議関連業務、政策立案に参画。専門は公共経済。

藤波匠（ふじなみ・たくみ）

株式会社日本総合研究所調査部上席主任研究員。1965年生まれ。東京農工大学農学研究科修了。1992年に株式会社東芝に入社。1999年現在の日本総合研究所となるさくら総合研究所に入社。以後、環境・エネルギー分野、地方活性化、少子化問題などを担当。2003年から5年間、山梨総合研究所へ出向。専門は地方活性化、少子化問題。著書に『人口減が地方を強くする』（2016年）、『なぜ少子化は止められないのか』（2023年）など。

前田直之（まえだ・なおゆき）

株式会社日本総合研究所リサーチ・コンサルティング部門・都市地域イノベーションユニット・ユニット長／プリンシパル。1978年生まれ。早稲田大学大学院理工学研究科建設工学専攻修了（工学修士）。パシフィックコンサルタンツ株式会社を経て、2007年日本総合研究所入社。エネルギー、スポーツ、文化芸術を核としたまちづくり、PPP／PFIのコンサルティングを専門とする。

山崎新太（やまさき・あらた）

株式会社日本総合研究所リサーチ・コンサルティング部門・地域共創デザイングループ・部長／シニアマネジャー。1983年生まれ。東京工業大学理工学研究科建築学専攻修了。株式会社日本設計を経て、2013年日本総合研究所入社。文化芸術を核としたまちづくり、公共サービスのDX、PPP／PFIを専門とする。