第１部　生産マネジメント

1章　建築生産の仕組みと流れ

1・1　建築生産の概要
1・2　建築設計図書
1・3　工事監理と施工管理
1・4　建築生産に関わる社会規範
1・4・1　法律（1　建築基準法／2　建築確認申請／3　労働安全衛生法）
1・4・2　規準／仕様書／指針
1・4・3　契約
1・4・4　資格
1・4・5　保証と保険
1・4・6　性能規定／仕様規定

2章　建築生産プロジェクト

2・1　我が国の建築市場の動向
2・2　建築生産の潮流
2・2・1　建築生産の新しい潮流と建築技術者の責務
2・2・2　ストック＆リノベーション
2・2・3　環境配慮
2・2・4　消費者保護
2・2・5　品質重視
2・3　建築プロジェクトの分類
2・3・1　建築プロジェクトと他の製造業との違い
2・3・2　建築プロジェクトの発注形態
2・3・3　建築プロジェクトの実施方式（設計施工分離発注方式／設計施工一括発注方式／CM方式／PM方式／ターンキー方式）
2・4　発注・契約方式
2・4・1　発注の方法
2・4・2　請負業者の選定
2・4・3　請負契約の締結
2・5　生産情報の伝達と蓄積
2・5・1　「設計説明書」と「設計品質伝達表」
2・5・2　統合情報システム／CALS EC
2・5・3　BIM
2・5・4　トレーサビリティ

第２部　施工・維持管理

3章　施工準備および施工計画

3・1　施工準備の概要
3・2　QCDSE
3・2・1　Q：品質管理
3・2・2　C：コスト管理（経済性）
1　工事費の構成
2　工事価格の算定 ―積算
3・2・3　D：工程管理（工期）
3・2・4　S：安全衛生管理
3・2・5　E：環境管理
3・3　届出，近隣調整
3・3・1　届出書類の種類と届出先
1　建築基準法関連
2　道路・掘削関連
3　公害防止関連
4　労働安全衛生法関連
5　その他官公庁関連
3・3・2　近隣対応
3・4　作業所運営計画
3・4・1　作業所組織
3・4・2　作業所開設準備
3・4・3　連絡体制

4章　施工技術

4・1　仮設工事
4・1・1　仮設工事とは
4・1・2　共通仮設工事
4・1・3　事前調査および高低・位置の基準
4・1・4　足場
4・1・5　比較的大型の仮設物
4・1・6　揚重運搬機械
4・2　土工事
4・2・1　土工事・地業基礎工事の重要性と地盤調査
4・2・2　地盤調査
4・2・3　土工事の施工方法
4・2・4　地業基礎工事の施工概要
4・2・5　地盤改良
4・2・6　杭施工
1　杭の分類
2　既成杭の施工
3　場所打ち杭の施工
4・3　鉄筋コンクリート工事
4・3・1　工事全体のフロー
4・3・2　鉄筋工事
1　鉄筋工事の施工管理に関する基本事項
2　代表的な建築部材の配筋工事と品質管理
4・3・3　型枠工事
1　型枠の役割
2　型枠工法の種類
3　在来型枠工法による型枠工事
4・3・4　コンクリート工事
1　コンクリート工事のフロー
2　コンクリート仕様の決定
3　工場の選定と発注
4　受入れおよび受入れ検査
5　コンクリートの打込み
6　コンクリートの養生
4・3・5　代表的なRC床スラブ構法
4・3・6　代表的なRC壁構法
4・3・7　仕上工事
1　外装仕上げ工事（外壁における外気側）
2　内装仕上げ工事（外壁における室内側および内壁）
4・4　鉄骨造建築物の施工管理
4・4・1　工事の全体フロー
4・4・2　躯体工事
1　鉄骨製作工場における部材の製作
2　工事現場での鉄骨の組立て
4・4・3　代表的な鉄骨造の床構法
4・4・4　代表的な鉄骨造の壁構法

5章　維持管理，補修，解体

5・1　維持管理・維持保全
5・1・1　維持管理の重要性
5・1・2　建築物の維持管理のレベル
5・1・3　維持保全計画
5・1・4　維持保全に必要な住宅・建築物の履歴情報
5・2　鉄筋コンクリート部材の補修
5・2・1　劣化・調査・診断の例
1　劣化・調査・診断の定義
2　代表的な劣化現象
3　劣化の調査
4　劣化の診断
5・2・2　補修材料および補修工法の例
1　ひび割れの補修
2　欠損部の補修
3　浮きの補修・剥落防止
5・3　解体工事
5・3・1　解体工事の計画
1　事前調査と許可申請・届出
2　解体工法の選定
3　解体工事の安全確保
4　解体工事の環境保全
5　建設副産物の処理
5・3・2　解体工事概要
1　地上解体工事
2　地下解体工事
3　杭の解体工事