サステイナブル都市の輸出
戦略と展望
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著者略歴（執筆順）
監修
原田 昇（はらた のぼる）│監修、序章
1955年生まれ。東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻教授。東京大学院博士課程修了。日本学術振興会奨励研究員、（財）計量計画研究所研究員、東京大学工学部助手・助教授、オックスフォード大学客員研究員、東京大学大学院新領域創成科学研究科教授を経て、2005年より現職。この間、東京大学大学院工学系研究科長／工学部長、東京大学副学長・産学連携本部長を務める。国土交通省社会資本整備審議会・交通政策審議会・国土審議会の委員、東大まちづくり大学院コース長。専門は交通計画、都市計画。主な著書に『都市輸出』『交通まちづくり〜地方都市からの挑戦』『都市交通計画』等
編著
和泉 洋人（いずみ ひろと）│1章
1953年生まれ。内閣総理大臣補佐官。東京大学工学部都市工学科卒業。博士（工学）。1976年建設省入省、国土交通省住宅局長、内閣官房地域活性化統合事務局長、内閣官房参与を経て現職。政策研究大学院大学客員教授を兼任。主な著書に『容積率緩和型都市計画論』等
城所 哲夫（きどころ てつお）│はじめに、序章
1958年生まれ。東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻准教授。東京大学大学院修士課程修了。博士（工学）。（株）アルメック、国連ESCAP、国連UNCRD、チュラロンコン大学客員講師を経て現職。国連大学高等研究所客員教授。世界銀行・アジア開発銀行コンサルタント、OECD専門家等。主な著書に『アジア・アフリカの都市コミュニティ：「手づくりのまち」の形成論理とエンパワメントの実践』『グローバル時代のアジア都市論：持続可能な都市をどうつくるか』『東日本大震災 復興まちづくり最前線』“Sustainable City Regions”“Vulnerable Cities”（いずれも編著）等
瀬田 史彦（せた ふみひこ）│14章、おわりに
1972年東京生まれ。東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻准教授。東京大学工学部卒業。博士（工学）。東京大学先端科学技術研究センター助手、大阪市立大学准教授を経て現職。専門は国土・都市計画、地域開発。国土交通省都市交通システム海外展開研究会、国土審議会計画推進部会専門委員会国土管理専門委員会、社会資本整備審議会都市計画・歴史的風土分科会都市計画部会都市計画基本問題小委員会などの委員を務める。国際協力事業団（現国際協力機構）の事業については、タイ都市計画技術向上プロジェクトに短期専門家として5回派遣され、現在も主に国内で都市計画・交通など各種研修の講師を務める。主な著書に『広域計画と地域の持続可能性』『東日本大震災 復興まちづくり最前線』（いずれも共著）等
著
野田 由美子（のだ ゆみこ）│2章、8章
1960年生まれ。PwCアドバイザリー合同会社パートナー（PPP・インフラ部門統括）、都市ソリューションセンター長。ハーバード大学経営学修士（MBA）。日本長期信用銀行ロンドン支店ストラクチャードファイナンス部次長、PwC英国、横浜市副市長、清華大学日本研究センター(北京)シニアフェローを経て現職。主な著書に『PFIの知識』『民営化の戦略と手法』『都市輸出』等
岸井 隆幸（きしい たかゆき）│3章
1953年生まれ。日本大学理工学部土木工学科教授。東京大学大学院修士課程修了。博士（工学）。建設省入省を経て1998年より現職。日本都市計画学会会長、政府審議会委員等を歴任。主な著書に『東京150プロジェクト』等
野城 智也（やしろ ともなり）│4章
1957年生まれ。東京大学生産技術研究所教授。東京大学大学院博士課程修了。建設省建築研究所、武蔵工業大学を経て、2001年より現職。主な著書に『イノベーション・マネジメント：プロセス・組織の構造化から考える』『サービス・プロバイダー―都市再生の新産業論』『建築ものづくり論』等
加藤 浩徳（かとう ひろのり）│5章
1970年生まれ。東京大学大学院工学系研究科社会基盤学専攻教授。東京大学大学院工学系研究科修士課程修了。同助手、（財）運輸政策研究機構調査役、東京大学大学院工学系研究科専任講師、准教授を経て、2013年より現職。主な著書に『グローバル時代のアジア都市論』『メガシティとサステイナビリティ』等
森口 祐一（もりぐち ゆういち）│6章
1959年生まれ。東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻教授。京都大学工学部衛生工学科卒業。環境庁国立公害研究所研究員、（独）国立環境研究所循環型社会・廃棄物研究センター長等を経て、2011年より現職。主な著書に『東日本大震災 復興まちづくり最前線』（共著）等
滝沢 智（たきざわ さとし）│7章
1959年生まれ。東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻教授。東京大学大学院博士課程修了。博士（工学）。長岡技術科学大学、建設省土木研究所、東京大学助教授等を経て、2006年より現職。主な著書に『環境工学系のための数学』等
石井 亮（いしい りょう）│8章
1979年生まれ。PwCアドバイザリー合同会社マネージャー。東京理科大学大学院工学研究科建築学専攻修士課程修了。ドイツ・フライブルク市の建築設計事務所を経て、（株）日立コンサルティングにて海外スマートシティ事業開発に従事。2015年より現職の都市ソリューションセンターに所属
田中 準也（たなか じゅんや）│8章
1976年生まれ。PwCアドバイザリー合同会社インフラ・PPP部門マネージャー。早稲田大学大学院ファイナンス研究科修了（MBA）。横浜市においてPPP/PFIの制度設計、PFIの事業化・発注手続き、財政運営、大都市制度設計等に従事。現職では国内外のPPP/PFIに関するアドバイザリー、リサーチサービスを提供
森川 真樹（もりかわ まき）│9章
1969年生まれ。（独）国際協力機構（JICA）国際協力専門員。東京大学大学院博士課程単位取得退学、博士（工学）。ユネスコ・アジア文化センター、立教大学アジア地域研究所研究員、国際協力銀行専門調査員、（株）国際開発アソシエイツ等を経て、2015年より現職。専門は都市・地域開発計画。主な著書に『世界のSSD100：都市持続再生のツボ』『アジア・アフリカの都市コミュニティ：「手づくりのまち」の形成論理とエンパワメントの実践』（共著）等
安藤 尚一（あんどう しょういち）│10章
1957年生まれ。（公財）住宅リフォーム・紛争処理支援センター研究部長。東京大学工学部建築学科卒業。建設省入省後、ペルー国立工科大学、北九州市都市計画局、経済協力開発機構（OECD）、国土交通省都市防災対策室長、国連地域開発センター所長、建築研究所国際地震工学センター長兼東京大学工学系研究科教授、政策研究大学院大学教授などを歴任。2017年4月より近畿大学建築学部教授
櫃本 礼二（ひつもと れいじ）│11章
1957年生まれ。（公財）北九州産業学術推進機構キャンパス運営センター長。東京工業大学大学院修士課程修了（化学環境工学専攻）。1982年北九州市役所に入職後、環境局等に勤務し、長年にわたり環境国際協力を所管。1992年から2年間、国際連合地域開発センター（UNCRD）に派遣。2014年から産業経済局担当部長として、公益財団法人で北九州学術研究都市の運営や産学連携の推進を担当
信時 正人（のぶとき まさと）│12章
1956年生まれ。（株）エックス都市研究所理事、東京大学まちづくり大学院非常勤講師、横浜国立大学客員教授等。東京大学工学部都市工学科卒業。三菱商事（株）を経て、（財）2005年日本国際博覧会協会（政府出展事業）、東京大学大学院新領域創成科学研究科特任教授。2007年横浜市入庁後、都市経営局都市経営戦略担当理事、地球温暖化対策事業本部長等を歴任し、横浜スマートシティプロジェクト等を推進。共著に『神山プロジェクトという可能性』
橋本 徹（はしもと とおる）│12章
1963年生まれ。横浜市国際局国際協力部長。アジア工科大学修士課程修了。国連アジア太平洋経済社会委員会、マサチューセッツ工科大学博士課程、世界銀行、アジア開発銀行研究所を経て、2008年横浜市入庁。国際機関での都市計画支援事業の経験をベースに、Y-PORT事業の立ち上げより関わる
松村 茂久（まつむら しげひさ）│13章
1962年生まれ。（株）日建設計総合研究所上席研究員。大阪大学大学院修士課程修了。ブリティシュ・コロンビア大学大学院修了。博士（工学）。1988年（株）日建設計入社以来、国内外の都市計画・都市開発関連調査を担当。2015年より現職。主なプロジェクトに「東南アジア・モンゴルにおけるCity Development Strategy策定調査」「ホーチミン市都市計画マスタープラン策定調査」「ホーチミン市拡大CBDエリア詳細計画・ガイドライン策定調査」「メトロセブ都市開発ビジョン策定調査」等
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