著者紹介


●監修者
諸富徹（もろとみ とおる）
経済学者、京都大学大学院経済学研究科教授。1968年生まれ。専門は財政学、環境経済。博士（経済学）（京都大学）（1998年）。若手再エネ実践者研究会の代表のほか、長野県飯田市再生可能エネルギー導入支援審査会会長や東京都再生可能エネルギー拡大検討委員会委員等を務める。著書に『私たちはなぜ税金を納めるのか―租税の経済思想史―』（新潮社）、『思考のフロンティア 環境』『ヒューマニティーズ 経済学』（岩波書店）、『環境税の理論と実際』（有斐閣）、共著に『現代租税の理論と思想』（有斐閣）、『低炭素経済への道』（岩波新書）など。

●編著者
若手再エネ実践者研究会
「若手×再エネ×地域」を軸に20〜40代の研究者・起業家・事業者・NPO・行政・学生が集まり2014年3月に立ち上がったネットワーク。「人材育成・活用できる再エネデータベースの作成・政策提案」を目的として研究会やシンポジウムなど多岐にわたり活動中。

●コーディネーター
井上博成（いのうえ ひろなり）
京都大学大学院経済学研究科博士課程。1989年生まれ、岐阜県高山市出身。自治体では最大の森林面積をもつ高山市で自然エネルギー利用日本一を目指して研究・実践活動を進めている。

●著者
井筒耕平（いづつ こうへい）
村楽エナジー株式会社代表取締役。1975年愛知県生まれ。2001年北海道大学大学院水産学研究科修士課程修了。2011年名古屋大学大学院環境学研究科博士課程単位取得満期退学。備前グリーンエネルギー株式会社、美作市地域おこし協力隊を経て現職。岡山県西粟倉村で薪工場の運営、薪・丸太ボイラー導入コーディネートを行い、実践的な木質バイオマス利用を進めつつ調査研究やSNS発信を行う。2015年4月、閉鎖していた〈あわくら温泉元湯〉を再生し、開業。

川戸健司（かわど けんじ）
自然電力株式会社代表取締役。1980年千葉県生まれ。2004年慶應義塾大学理工学部卒業後、風力発電事業を行う会社にて大規模風力発電所のプロジェクトマネジメント、資金調達、経済産業省や電力会社との交渉などを担当。2011年6月に3名で自然電力株式会社を立ちあげ、主に太陽光発電事業の開発、発電所の自社保有（IPP）事業、その他自然エネルギープロジェクトや自社の資金調達管理部門などを担当する。

小峯充史（こみね あつし）
株式会社エコロミ代表取締役。一般社団法人調布未来（あす）のエネルギー協議会代表理事。1970年群馬県生まれ。東京海上日動あんしん生命保険在職中の2009年より調布市青年会議所で環境活動に携わる。2012年株式会社エコロミ設立。同年環境省事業に採択され、2014年より調布市内34カ所の公共施設で1MW弱の分散型メガソーラー事業を開発・運営。群馬県や福島県で太陽光発電など自然エネルギー事業の開発に取り組んでいる。

分山達也（わけやま たつや）
株式会社自然エネルギー・ローカル・エンジニアリング（REL）代表。1984年福岡県生まれ。2012年九州大学大学院工学府地球資源システム工学専攻修了。地球熱システム学研究室において地熱発電やGIS、自然エネルギーのポテンシャルについて研究を行う。2010年日本エネルギー学会奨励賞受賞。2012年4月株式会社自然エネルギー・ローカル・エンジニアリング（REL）設立。また公益財団法人自然エネルギー財団上級研究員を兼任。

森大顕（もり ひろあき）
株式会社森の仲間たち代表。NPO法人地域再生機構勤務。1982年愛知県生まれ。2008年京都大学大学院農学研究科環境デザイン学専攻修了。民間シンクタンクより地域に根ざして山村再生に取り組むことを目指しNPO法人地域再生機構に転職。薪流通の構築、施設への薪ボイラー導入の調査、設計を担当。薪ボイラー先進国オーストリアからボイラーを輸入する株式会社森の仲間たちを設立。現在、各地の企業と協力し販売網をつくり、山村への薪ボイラーの導入を行っている。

佐々木裕（ささき ひろし）
一般社団法人小浜温泉エネルギー事務局長。1983年宮城県生まれ。長崎大学大学院生産科学研究科環境共生政策学専攻修了。未利用温泉熱による発電プロジェクト実現のため「小浜温泉エネルギー活用推進協議会」の設立を手掛ける。地域主導のエネルギー事業に携わるため2012年より小浜温泉に移住し現職に就任。温泉資源を活用したエネルギー事業を中心に、持続可能な温泉地域づくりに取り組んでいる。

山東晃大（さんどう あきひろ）
京都大学大学院経済学研究科、一般社団法人小浜温泉エネルギー事務局。1987年NY生まれ、兵庫県出身。関西学院大学総合政策学部卒業後、2012年に長崎県小浜温泉に移住し、小浜温泉エネルギーに入社。その後、京都大学大学院経済学研究科に入学。現在は小浜温泉で地元の人たちと温泉発電とまちづくりに取り組み、電力と熱を自然エネルギーで賄う地域経済の波及効果を研究している。

佐々木健洋（ささき たけひろ）
福島県農民連勤務。1976年福島県生まれ。1998年酪農学園大学農業経済学科卒業後、北海道で農業研修。2001年から現在まで、福島県農民連に所属、農業や農産物の販売、検査、消費者との交流活動、放射能測定などに従事する。2011年3月以降は、農村での自然エネルギーの普及、省エネの推進に取り組む。

佐藤幸司（さとう こうじ）
株式会社北都銀行勤務。1973年秋田県生まれ。1995年秋田経済法科大学法学部卒業。同年北都銀行入社。2011年本店営業部法人営業課長、2014年地域開発部ニューフロンティアビジネス推進室長。他に日本住宅性能検査協会認定太陽光アドバイザー資格。現在は北都銀行の中期経営計画の柱である自然エネルギー向け融資の推進と、エネルギー事業を通じた地域おこしに取り組んでいる。

真野秀太（まの しゅうた）
SBエナジー株式会社勤務。1977年東京都生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業後、2002年ジョージワシントン大学公共政策学科環境資源政策学修了。2002年三菱総合研究所入社。環境・エネルギー研究本部地球温暖化対策研究グループ 研究員として排出量取引制度や企業の温暖化戦略のコンサルティング業務を行う。2011年よりソフトバンクの孫正義社長が設立した自然エネルギー財団に研究員として勤務。2014年2月に現在の会社に転職し自然エネルギー事業に取り組む。

谷口彰（たにぐち あきら）
おひさま進歩エネルギー株式会社執行役員、おひさま自然エネルギー株式会社取締役、犬山aiエネルギー株式会社代表取締役。1979年愛知県生まれ。2004年名古屋大学大学院環境学研究科修了後、日本ガイシ株式会社で開発職に従事。2008年にTV番組でおひさま進歩エネルギーを知り、転職。現在は執行役員として市民出資募集や全国各地に赴き自然エネルギー地産地消モデルの実現に尽力。

南原順（なばら じゅん）
JAG国際エナジー株式会社勤務。1981年島根県生まれ。2004年神戸大学国際文化学部卒業、2006年京都大学大学院地球環境学舎（修士）修了。長野県飯田市のおひさま進歩エネルギー株式会社にて、市民ファンドを活用した太陽光や省エネなど自然エネルギー事業の開発に従事し、2009年より国際航業ホールディングスに所属し、ドイツを拠点に欧州のメガソーラー開発に従事した後に帰国。現在は関連会社で国内を中心に自然エネルギー事業の企画・開発を行う。

榎原友樹（えはら ともき）
株式会社E-Konzal代表取締役。1977年大阪府生まれ。2002年京都大学大学院資源工学専攻中退、2003年 University of Reading修士課程修了（再生可能エネルギー学専攻）。2004年みずほ情報総研入社。脱温暖化2050プロジェクトや太陽光発電プロジェクトに従事。2012年京都で環境・エネルギー分野のコンサルティング会社を設立。政策と実践、研究者と一般市民の間のギャップを埋めるために日々奔走している。著書に『低炭素社会に向けた12の方策』（日刊工業新聞社）など

相川高信（あいかわ たかのぶ）
三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社研究員。1978年神奈川県生まれ。2004年京都大学大学院農学研究科森林生態学専攻修了。卒業後現職に就き、森林・林業分野の調査研究やコンサルティングに幅広く従事。震災を契機にバイオマスに本格的に取り組みはじめ、国内外の事例分析に基づき、地域主導型の中小規模熱利用を中心に、成功事例をつくるべく、各地のパートナーと奮闘中。北海道大学大学院博士過程在籍中。

山下紀明（やました のりあき）
認定NPO法人環境エネルギー政策研究所勤務（主任研究員、事務局長）。1980年大阪府生まれ。2005年京都大学大学院地球環境学舎環境マネジメント専攻修士課程修了。大学院在籍時にインターンとして環境エネルギー政策研究所に関わり、2005年からスタッフ。地方自治体の環境エネルギー戦略づくりに携わる。2010年からベルリン自由大学環境政策研究センター博士課程在籍。2013年から立教大学経済学部非常勤講師（環境政策論）。

佐藤李子（さとう りこ）
自然電力株式会社勤務。1984年北海道生まれ。2007年慶應義塾大学総合政策学部卒業。2007年から2010年まで住友商事株式会社で自動車の輸出ビジネスに関する会計・税務を担当。2011年8月からパタゴニア日本支社でのアルバイト、同年10月から自然電力株式会社でのアルバイトをスタート。2013年3月から、自然電力株式会社にて採用・広報を担当している。

豊田陽介（とよた ようすけ）
NPO法人気候ネットワーク研究員。1977年広島県生まれ。2002年立命館大学大学院社会学研究科応用社会学専攻修了。学生時代から自然エネルギーをテーマにした活動に参加し、2002年京都市環境保全活動センターを経て2004年から気候ネットワークの研究員として京都、大阪、奈良、福島、岡山、広島、鹿児島など全国各地での自然エネルギー普及のための人づくり、発電所づくりに取り組んでいる。

安田將人（やすだ まさと）
環境省勤務。1981年京都府生まれ。2004年慶應義塾大学総合政策学部卒業。環境省に入省し、廃棄物・リサイクル行政、地球温暖化対策推進法の改正、北海道地方環境事務所での勤務などを経て、2011年6月に資源エネルギー庁に出向。新エネルギー対策課にて固定価格買取（FIT）制度の制度設計、運用に携わる。2013年8月に環境省に戻り、現在は地球環境局で日本の中長期的な温室効果ガス削減目標の策定を担当している。

池本未和（いけもと みわ）
滋賀県湖南市役所地域エネルギー課勤務。1993年石部町役場入庁。2011年企画・まちづくり課企画担当において、緑の分権改革事業に携わる。2012年市民環境部地域エネルギー課が発足と同時に配属。エネルギー対策担当となる。同所属で「湖南市地域自然エネルギー基本条例」の条例制定を担当した。現在、同条例に基づいた市民共同発電所プロジェクト等に関係機関と連携しながら取り組んでいる。

木村啓二（きむら けいじ）
公益財団法人自然エネルギー財団上級研究員。1979年広島県生まれ。立命館大学大学院国際関係研究科博士後期課程修了。博士（国際関係学）。有限会社ひのでやエコライフ研究所、公益財団法人ひょうご震災記念21世紀研究機構を経て現職。専門は環境経済学、再生可能エネルギー政策論。主な著作に『拡大する世界の再生可能エネルギー』（共同執筆、世界思想社、2011年）『国民のためのエネルギー原論』（分担執筆、日本経済新聞出版社、2011年）など。

中山琢夫（なかやま たくお）
京都大学大学院経済学研究科特定助教。1976年香川県生まれ。2013年同志社大学大学院総合政策科学研究科博士課程（後期課程）単位取得退学。博士（政策科学）。専門は、環境経済学・環境政策学・地域経済学。2011年から2年半、JSTプロジェクト研究員としての高知県仁淀川町での参与観察の経験を踏まえ、現在は、分散型再生可能エネルギーによる、地域再生に関する研究活動に取り組んでいる。

浦上亜希子（うらかみ あきこ）
環境省勤務。2007年9月より国際協力銀行、翌秋より国際協力機構でアジアの途上国の気候変動に係る政策形成・事業実施を支援。2010年秋、インペリアルカレッジロンドンに留学、修士論文でアルゼンチンを事例に固定価格買取制度を研究。2011年11月より環境省地球環境局に勤務、主に国連気候変動枠組条約の交渉、アジア太平洋地域の途上国向け気候変動政策形成・実施の支援を担当。