コミュニティと共生する地熱利用
エネルギー自治のためのプランニングと合意形成

編著者

諏訪亜紀(すわ・あき)
京都女子大学現代社会学部教授。ロンドン大学Imperial College理学修士、ロンドン大学University College London (Bartlett School of Planning) PhD取得。国際連合大学高等研究所リサーチフェローを経て2014年3月から現職。専門分野は、環境政策、再生可能エネルギー政策。主な著書にUrbanization and Climate Co-Benefits: Implementation of Win-win Interventions in Cities(分担、Taylor & Francis Ltd , Routledge、2017)

柴田裕希(しばた・ゆうき)
東邦大学理学部准教授。2009年東京工業大学大学院博士課程修了。博士(工学)。滋賀県立大学助教、東邦大学専任講師を経て2018年4月より現職。持続可能性アセスメント、都市・地域計画、合意形成が専門。JICA環境社会配慮助言委員会委員や自治体の都市計画審議会委員などを務める。主な著書に『都市・地域の持続可能性アセスメント 人口減少時代のプランニングシステム』(分担、学芸出版社、2015)など。

村山武彦(むらやま・たけひこ)
東京工業大学環境・社会理工学院教授。1960年生まれ。東京工業大学大学院博士課程修了。工学博士。早稲田大創造理工学部教授などを経て現職。環境影響評価、リスク評価による環境計画・政策分野を専門とし、環境省の中央環境審議会、国際協力機構(JICA)などの委員を務め、2008年からEnvironmental Impact Assessment Review (Elsevier)の国際編集委員、2010年から一般社団法人日本リスク研究学会事務局長、2012年から環境アセスメント学会副会長。

著者

江原幸雄(えはら・さちお)
NPO地熱情報研究所代表・九州大学名誉教授。1974年北海道大学大学院理学研究科地球物理学専攻博士課程3年中退。その後、北海道大学助手・九州大学助手・同助教授を経て、1990年九州大学工学部教授、2004年九州大学大学院工学研究院教授(地球熱システム学)。2012年同退職。日本地熱学会会長(2006〜2010年)。

安川香澄(やすかわ・かすみ)
国立研究開発法人産業技術総合研究所(産総研)再生可能エネルギー研究センター副研究センター長。1987年に東京大学工学部卒業、地質調査所(現産総研)入所。その後、カリフォルニア大学バークレー校より理学修士、九州大学より博士(工学)取得。国際エネルギー機関地熱実施協定の日本副代表。

錦澤滋雄(にしきざわ・しげお)
東京工業大学環境・社会理工学院融合理工学系准教授。1973年生まれ。東京工業大学工学部卒、同大学院博士後期課程修了。滋賀県立大学環境科学部講師などを経て現職。専門は環境政策・計画、環境アセスメント、再生可能エネルギーの社会的受容性。主な著書に『市民参加と合意形成』(分担、学芸出版社、2005)など。

馬場健司(ばば・けんし)
東京都市大学環境学部教授。1967 年生まれ。筑波大学大学院博士後期課程修了、電力中央研究所上席研究員等を経て現職。専門は環境政策論、合意形成論。近年の著書に『気候変動下における水・土砂災害適応策?社会実装に向けて』(共編著、近代科学社)、“Chapter 24 Asia, IPCC 5th Assessment Report, WG II”(Contributing Author, Intergovernmental Panel on Climate Change)など。

木村誠一郎(きむら・せいいちろう)
(公財)自然エネルギー財団上級研究員、(一社)離島エネルギー研究所理事。1979年生まれ。九州大学大学院博士後期課程修了。在学中、アイスランドへ留学。三菱重工業(株)、九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所、松下政経塾を経て現職。著書に『Energy Technology Roadmap of Japan』(共著、Springer)。博士(工学)。

上地成就(うえち・じょうじゅ)
(株)レノバ。1987年生まれ。東京工業大学大学院博士課程修了。博士(工学)。専門はリスク評価・管理、社会心理学、認知科学、環境・エネルギー政策。大学院在籍中、地熱開発に対する社会的受容性の研究に従事、現在は再生可能エネルギーの事業開発を手がける株式会社レノバにて地熱開発を担当。

山東晃大(さんどう・あきひろ)
京都大学経済研究所先端政策分析研究センター研究員。1987年生まれ。京都大学経済学研究科博士後期課程出身。専門は地域経済学、環境経済学。長崎県小浜温泉の温泉バイナリー発電事業に携わった後、京都大学で地熱発電における地域経済効果を測定する地域付加価値分析の研究に携わる。

長谷川明子(はせがわ・あきこ)
GPSSホールディングス(株)新規事業グループ、在日アイスランド商工会議所理事。ハルト・インターナショナルビジネススクールMBA修了。駐日アイスランド大使館商務官時代、日本・アイスランドの地熱分野における連携推進。