被災地マップ（カラー）

• 57　北淡町富島（左）､ 北淡町斗ノ内（右）　震源地に近い兵庫県北淡町では多くの建物が被災したが､ ここでは地元消防団等の活躍により､ 早期の救助活動があった｡
• 9　長田地区（神戸市）　極めて多くの建物が全壊または大破し､ 古くからの木造建物の密集市街地において大火災が発生した｡
• 10　大橋地区（神戸市）　この地区も長田地区に連続する古くからの密集市街地であり､ ここでも極めて多くの建物が全壊または大破し､ 大火災が発生した｡
• 14　兵庫地区（神戸市）　この地区でも木造建物密集市街地では被災の程度が大きい｡ 地区南部ではRC造の建物を中心に外観上の被害なしの建物が多く残った｡
• 17　三宮地区（神戸市）　神戸の業務センターであるが､ 阪急電鉄神戸線の三宮駅を中心に大きな被害が発生した｡ 神戸市役所､ そごう百貨店､ 市街地再開発ビルのさんプラザ､ 神戸交通センタービル､ 神戸新聞会館等々が全壊または大破している｡ この中で､ JR東海道線三宮駅は比較的軽微な損傷で済み､ 三宮駅から市役所に至る地下街には殆ど損傷がなかった｡
• 22　六甲口地区（神戸市）　この地区では被災の有無が比較的明瞭に区分されていることが見てとれる｡ 断層と地盤強度による影響があらわれた地区である｡
• 23　大石地区（神戸市）　この地区の被害は､ 長田地区や大橋地区と同様に大きい｡ ここでも木造建物の密集市街地において極めて多くの建物が全壊または大破した｡
• 24　住吉地区（神戸市）　従来､ 良好な戸建住宅地として発展した地区である｡ ここは､ 外観上の被害なしと全壊または大破が混在している｡ 建物の建築年代による差異が大きいと思われる｡
• 27　青木地区（神戸市）　住吉地区の東に位置する住宅地である｡ 戸建住宅の被災状況は住吉地区と同様であるが､ 建築年代の古い連棟式木造住宅の多くに､ また多くの集合住宅にも大きな被害があった｡
• 32　芦屋地区（芦屋市）　阪神間のなかでも良好な住宅地として知られている｡ ここでは､ JR東海道線の南側を中心に大きな被害が発生したが､ 同線の北側の比較的規模の大きい戸建住宅では軽微な損傷が多い｡
• 42　香櫨園地区（西宮市）　JR東海道線と阪神高速道路に挟まれた一部に全壊または大破が集中しているが､ 全体的には､ さまざまな被災度の建物が分布している｡
• 52　瓦木地区（西宮市）　武庫川沿いの比較的建築年代の新しい集合住宅群に被害は少なかったが､ 阪急電鉄神戸線西宮駅北側では大きな被害が発生した｡
• 84　宝塚市　この地区では斜面地を中心に被害が発生した｡
• 105　伊丹市　殆どの建物が外観上の被害なしまたは軽微な損傷で済んでいる｡ その中にあって､ 阪急電鉄伊丹線伊丹駅の被害は特徴的である｡
• 114　昭和通地区（尼崎市）　この地区の被害も比較的少ない方であるが､ 軽微あるいは中程度の損傷の建物が多く見られる｡

本文図表リスト

• 表1･1　状況表（S表） （全体の一部を示す）
• 表1･2　ニーズ表（N表） （全体の一部を示す）
• 図1･1　時間経過によるインフラニーズの変化
• 表1･3　N�CS関連表（1）　1月17日発生から7時まで
• 表1･3　N�CS関連表（2）　1月17日15時から深夜まで
• 表1･3　N�CS関連表（3）　1月19日から21日まで
• 表1･3　N�CS関連表（4）　2月上旬
• 図1･2　N�CS関連表の時間変化
• 図1･3　各種ニーズ関連新聞記事件数の構成比の時間変化
• 図1･4　ニーズ量の時間変化
• 表1･4　N�CS関係の時間的変化の大要
• 表1･4（続き）
• 表1･5　ライフラインネットワークの特徴と復旧・復興への課題（1）
• 表1･5　ライフラインネットワークの特徴と復旧・復興への課題（2）
• 表1･6　ライフラインの持つべき機能
• 表1･7　建物種別による必要安全レベル
• 表1･8　重要通信を確保する機関
• 表1･9　災害に強いライフラインのシステム階層ごとの取り組み方向
• 図1･5　電力供給拠点の分散化の推進
• 図1･6　電力供給システムの多系統化の拡大
• 図1･7　電力供給システムの地域単位での自立化の導入
• 図1･8　供給停止ミドルブロック
• 図1･9　中圧供給による供給信頼性確保
• 図1･10　アクセス系の光ファイバー化と地下化の推進
• 図1･11　通信センターの分散化
• 図1･12　リスク分散型の下水道システム（出典：『水道公論』第31巻5号､ 特集・地震対策システム､ 東京都下水道局長､ 村田恒雄「下水道は考える」）
• 図1･13　共同溝を軸としたネットワークの概念
• 図1･14　幹線共同溝の例（神戸第1共同溝）
• 図1･15　供給管共同溝の例（国道26号泉佐野岩出線）
• 図1･16　ライフライントレンチのイメージ（断面）
• 図1･17　災害に強いライフラインを備えた防災都市の例
• 図2･1　利用タイプの公園種別毎の2時期比較
• 表2･1　利用タイプのオープンスペース種別毎の集計結果
• 図2･2　避難地利用公園の時系列変化パターン
• 図2･3　公園面積と利用形態の時系列推移
• 表2･2　ガスの復旧拠点
• 図2･4　都市の空地体系による分類（出典：内山正雄『都市緑地の計画と設計』彰国社､ 1987年）
• 図2･5　東京緑地計画協議会による緑地分類（佐藤昌『日本公園緑地発達史上巻』�鞄s市計画研究所､ 1977年）
• 表2･3　オープンスペースが果たしうる防災機能
• 図2･6　オープンスペース（OS）の分類と非常時の対応
• 図2･7　空間―時間スケールからみた点的および面的オープンスペースの分類
• 図2･8　空間―時間スケールからみた線的オープンスペースの分類
• 図2･9　安心環境づくりの基本理念
• 図2･10　自立生活ブロックとミクロシステム
• 図2･11　支援都市ブロックの連携システム
• 図2･12　支援都市ブロックとマクロシステム
• 図2･13　居住系の自立生活ブロックのモデル例
• 図2･14　辻広場のイメージ例
• 図2･15　生活道路のイメージ例
• 図2･16　商業業務系の安心拠点のモデル例
• 図2･17　商業業務系の安心拠点のイメージ例
• 図2･18　東西パークロードのイメージ例
• 図2･19　南北パークアベニューのイメージ例
• 図3･1　都市圏構造モデル
• 図3･2　情報ネットワークの基本概念
• 図3･3　生活機能圏モデル
• 図3･4　高次都市機能施設の分布状況（公共・公益）
• 図3･5　高次都市機能施設の分布状況（経済）
• 図3･6　高次都市機能施設の分布状況（国際）
• 図3･7　高次都市機能施設の分布状況（報道・通信）
• 図3･8　高次都市機能施設の分布状況（研究・教育）
• 図3･9　関西圏ならびに大都市圏計画に向けての提言（骨子）
• 図3･10　防災都市モデル
• 図3･11　地域情報システムネットワーク
• 図4･1　芦屋市の復興状況調査の流れ（大阪大学グループ）（出典：ASHIYA倶楽部『震災まちづくりへの提言』1995年7月）
• 図4･2　芦屋市における被災市街地の類型化の手順（出典：ASHIYA倶楽部､ 前書）
• 図4･3　芦屋市における被災の大きな市街地の類型（建物損壊率50%以上の街区による）（出典：ASHIYA倶楽部､ 前掲書）
• 図4･4　西宮市における共同建替課題敷地の分布（出典：西宮復興まちづくり支援ネットワーク事務局『明日の西宮』第3号､ 1995年5月20日､ 第4号､ 1995年6月30日）
• 図4･5　神戸市新在家南地区における共同建替事業の取り組み（出典：後藤祐介「新在家南地区復興まち・すまいづくりの実践報告（その1）」『きんもくせい』第12号､ 1995年7月11日､ 阪神大震災復興市民まちづくり支援ネットワーク事務局）
• 図4･6　安心・安全環境ブロックの構成モデル（出典：ASHIYA倶楽部､ 前掲書）
• 図4･7　区画整理事業による居住環境街区の形成（出典：ASHIYA倶楽部､ 前掲書）
• 図4･8　居住環境街区の空間構成と街区構造の現況（出典：ASHIYA倶楽部､ 前掲書）
• 図4･9　従前の住まい方と連動した居住環境街区の提案（出典：ASHIYA倶楽部､ 前掲書）
• 図4･10　ポートランド市（米国オレゴン州）の中心市街地

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