1・1 都市化する世界

　気候が変動したり土地の生産力の低下があったり大災害や戦争による破壊や交通立地の変化があって、 都市はいくどとなく衰退し破滅してきた。

砂漠にうずもれた廃墟になったり、 さびしい一集落にもどってしまった歴史上の都市も数知れない。

一方、 不死鳥のように蘇ったり、 一寒村から1世紀もたたない間に世界的なメトロポリスへと爆発的に成長してきた都市も、 わたしたちは経験している。

このような歴史を通じての都市の栄枯盛衰をおもってみると、 一種の無常感におそわれるかも知れない。

しかし現実に、 世界人口の半分以上は、 すでに都市地域に住んでおり、 都市化^＊は年々進行して、 人類社会はさまざまな都市問題に悩まされている。

さしあたって現代の都市をどのように改善したり新開発して生活空間としての質を向上していくか、 そして誇りをもって次の世代に引き継げるようにできるかが課題である。

　さて、 都市とはいったい何か、 定義することはたやすくないが、 首都などの主要な都市をみると、 それは政治権力の拠点であり、 経済流通の中心であり、 商工民集団の活動の場でもある。

いうなれば、 政治・社会・経済・文化活動の総合的かつ集約的な場である。

社会集団の意味と働き（機能）は、 建築物や町並み・通りや公共施設といった形ある生活空間の形として表現される。

都市は、 社会の成行きとして半ば自然に生成されたようにも見えるが、 その実は社会の強い意思の計画的実現であり、 その様態は時代精神のシンボルである。

　都市の存在は、 これまで農村との対比によって特徴づけられてきた。

ライフスタイル^＊でいうと「都会」と「田園」という対比があった。

しかし現代社会では、 交通・物流・通信システムの発達によって半都市半農村のような地域が広がっているので、 時代に即した理解が必要である。

　さて、 工業化社会の先進国として20世紀前半にすでに大都市化がすすんでいたヨーロッパや日本は、 第2次大戦で被災したあと都市復興に取組んだ。

前者の多くでは歴史的な記念物や都市の空間構成を注意深く保存しながら復興し、 かつ周辺の郊外団地やニュータウンなどの開発によって人口の都市化と経済成長の受皿を用意してきた。

日本では戦災復興区画整理によって旧都市の姿はまったく変容した。

また新しい郊外の多くは質の低いスプロール状開発であった。

これが近郊農村や衛星都市をのみこんで果てしなく拡散している。

　一方、 第2次大戦で被災しなかった米国では、 モータリゼーションと大規模な郊外開発によって旧都市部の衰退と荒廃が深刻になった。

都市財政を回復するために大規模な都市再開発事業が多くの都市で実行され、 公共が旧い街区を根こそぎ除却して、 広い道路と充分な駐車場を造成し、 民間デベロッパーが高層の商業業務ビルやマンションを建設するのが事業方式であった。

このようなスクラップアンドビルド型の再開発^＊は、 米国だけでなく他の先進国でも実行されたが、 中心部からさらに居住人口を郊外へと追出し、 かつ伝統的な都市が有していた人間味を断絶させている。

　都市中心部＝インナーシティの衰退と荒廃が1970年代から問題となった。

居住人口をもういちど回復すること、 夜間や休日は無人化するオフィス街ではなく、 さまざまな職場と住居とが複合した地区が再評価されるようになりつつあるが、 その回復は容易ではない。

むしろ、 商業や業務機能も分散して郊外を新しい職住複合センターへと再編成する傾向にある。

　現代社会にあって、 わたしたちは、 いったいどのような都市像を描くべきなのか。

1990年代に入ってから、 都市間の生存競争がはげしくなった。

企業も大学も公的機関も、 より魅力があり経済条件のより良い地域を選んで移動する。

かつての重化学工業時代のような用地・用水・輸送といったハードな産業立地条件とはちがった都市の情報発信力、 文化的イメージ、 産業の多様さなどが新しい都市の魅力源となりつつある。

　市民と都市が主体性をもって、 まちづくりをすすめることが、 みずからの生活空間の質を向上させるとともに、 外部にむかってその存在の特色をアピールする。

このことが広域的な都市間の生存競争にも成功する条件になっている。

その結果、 都市の盛衰はこれからも予想されるところである。

戦争にたいして平和政策があるように、 都市破壊と廃墟化にたいして、 歴史的遺産を大切にしながら居住と職場・産業および環境のあいだに新しいバランスを実現する都市政策が求められるのである。

　都市計画やまちづくりは、 そのような都市政策を空間構造と形態イメージとして表現し具体化する役割をになっている。

　たとえ都市のすがたや立地は変動しても、 わたくしたちが英知を集めて運営する都市計画・まちづくりの仕組みとそこでの市民の社会生活秩序の形成は、 まさに人類の文化的ヘリテージ^＊であって、 将来の都市づくりに生かされるであろう。

先進国に比べて人口増加率が高く、 都市での人口増加率はさらに高い（表1・1、 図1・1）。

　国内の産業構造が発展途上段階にあり、 道路や港湾、 電力供給などの社会資本ストック＝インフラストラクチャーが乏しいために、 増加する人口を受入れる地方都市の発達が遅れている。

しかし、 そのために地球環境と地域環境にたいして負荷のすくないライフスタイルと都市開発とを、 どのようにして実践するかに関しては、 地域による気候や生活慣習のちがい、 南北諸国間の利害の差などがあって、 対処の仕方は一様ではない。

　環境維持と人間活動のバランスを子孫の世代まで維持できるような持続的開発（sustainable development）^＊のためには、 環境共生型の都市づくり^＊が追求されるようになった。

用地・用水や交通エネルギーを浪費しないで都市・農村の空間構成を考えること、 破壊と建設の新陳代謝がはげしいスクラップアンドビルド型に代わって、 ストックを大切にし廃棄物質をリサイクルする都市建設システム、 あるいは土、 水、 気候、 生命・生態系の健康な循環を持続させる都市空間の環境管理とデザインなど、 地域ごとそれぞれの気候風土と社会経済条件のもとで、 日常的な生活ニーズとの統合をはかりつつ実現する都市計画システムが求められるようになった。

地球環境問題へ取組む世界的スローガンになっている“Think Globally, Act Locally”とは、 マクロな視点からは人類の居住と環境と経済の統合を目標にしつつ、 具体的には各国・各エリアの地域条件をふまえて行う着実な取組みを示唆している。

地球レベルで思考しつつ各地域レベルで実践することが行動の基調である（図1・2）。

たとえば健康な環境は、 市民自らが求めるものであるが、 住宅地、 交通サービス、 緑地の整備や大気・水質の保全などは都市社会が責任をもって取組まねばならない事項に属する。

　第二に、 その都市が、 地域の核として全国や世界のネットワークの中にあって、 独自の社会・経済および文化的役割を果たすことである。

現代における都市の価値は、 規模の大小ではなく、 小さくても均衡がとれており市民活動が個性的な発信をしているかどうかで評価される。

そのための指針となる都市政策は、 産業経済の開発、 福祉と教育、 健康と安全、 環境の管理、 文化と交流などいくつかの側面について検討され、 都市の基本構想と基本計画^＊として描かれる。

　このような都市政策が意図する活動ができるように、 地域の空間を整えることが、 都市計画という仕事に期待される役割である。

都市の形態と空間構成を決めること、 交通通信施設や物資循環施設によって都市機能を効率化すること、 自然環境と歴史的環境を保存しながら新しいアメニティ^＊を造出することなど、 これらの相互に矛盾することも少なくない政策ニーズを、 かけがえのない各都市地域の空間において総合的に実現するところに、 都市計画の本質がある。

その実現のために、 本書では、 現代日本における都市計画の基本課題を次の5つの側面で論述することにする（図1・3）。

もし自治体行政が、 まちづくり行政に不熱心であると、 住民の意向は、 さまざまな政策・事業への批判と反対運動へと進まざるをえない。

一方で、 住民は、 生活体験や直感的知覚は豊かであるが、 行政システム、 環境の客観的測定、 自主的な調査や学習、 これらを提案にまとめる方法論において未熟であることがすくなくない。

　市民^＊は、 都市という自治体における活動者であり、 都市が活気と個性に満ち、 持続的に発展する政策をたて実行するうえで指導力と社会的責任を担うが、 その場合でも、 さまざまな専門的情報を理解したり、 また都市計画のように総合的な空間構想として考えるために専門家の支援を必要とするものである。

　自治体において都市計画行政を担当するスタッフは、 単に法律や条例にもとづいて業務を執り行うだけでなく、 法定の都市計画業務においても、 原案や関連情報を提供して、 住民および市民の意見を反映する過程を最大限に大切にしなければならない。

しかし、 わが国の自治体では、 一般に都市計画業務を専門とする職種はなく、 多くはゼネラリストとして広範な行政経験を積んでいく。

均衡のとれた行政業務を遂行する能力があっても必ずしもすぐれた専門的な知識・能力を有するわけではない。

また、 住民・市民とは、 法律・条例、 制度、 予算などの制約から対立関係に立つことも発生しがちである。

　そこに第三者としての関連分野の専門家層や計画家集団の支援協力が必要になる。

どのようなグループが存在するか、 簡単に紹介してみる。

都市計画地方審議会委員
　法にもとづく審議会で知事が任命する。

専門家としては都市計画、 土木・建築・造園などを専攻する大学専攻スタッフ、 行政職OBなどが任命される。

公式的でかなり形式的な審議の場となりがちである。

都市計画コンサルタント
　公共・民間の都市や地区や特定の事業の計画にあたって、 基礎調査、 住民・市民意向の把握、 計画原案の作成などの支援作業を外部の専門家集団＝都市計画コンサルタント^＊に委託することが多く行われている。

計画主題に応じて、 コンサルタント集団は、 都市・地域計画、 建築、 土木工学、 法律、 経営、 住居、 福祉、 生態、 デザインなどの専門家の参加をもとめて多分野的（inter-disciplinary）なチームを組織して対応する。

公共的な計画や事業とともに民間開発事業者あるいは市民集団からも業務の委託をうける。

支援ボランティア専門家
　環境保護や開発問題やまちづくりなど、 住民や市民が取組む活動を専門家として自発的に支援するグループである。

都市計画コンサルタントも参加する場合もすくなくない。

特定の利害関係をもたないボランティアとして、 地域的には、 NPO^＊、 国際的にはNGO^＊などの活動状況を作りつつある。

しかし、 都市計画は持続的で多大の業務を必要とするので、 住民や市民はみずからの活動を支援するコンサルタント集団が業務として活動できるように、 自治体のまちづくり専門家派遣制度などの活用をはじめている。

公的および民間デベロッパー
　近年の世界的趨勢として、 都市開発における公的および民間デベロッパーの力量と役割が大きくなっている。

先に都市計画を決めて各種の開発行為をコントロールしながら長期間かけて形成をまつという通常の方式を越えて、 あるまとまった戦略的に重要な敷地では、 デベロッパー集団に開発プロジェクト提案を求め、 優秀案に沿って都市計画を変更するという方式も多くなっている。

コンサルタントとデベロッパーの仕事は著しく高度化しているのが現実である。

都市計画に関係ある学者・研究者
　都市・都市政策およびプランニングという社会的営みの現象、 矛盾の発生、 動向の解析、 計画思想の構想や計画実験などを通じて問題点と解決の指針を明らかにすることを役割としている。

関連学会として、 日本都市計画学会、 日本建築学会、 日本土木学会、 日本造園学会、 日本都市学会、 都市住宅学会、 不動産学会など多数がある。

医学における臨床と基礎学術との関係に似ているが、 近年は、 計画コンサルタントの業務も高度化し、 技術蓄積もすすんでおり、 その限りでは大学研究がおよばない面も多い。

都市計画研究は、 そのような支援活動の在り方自体も対象としており、 計画実践やボランティア活動といった臨床にも参加しつつ、 創造的な方向をもとめる基礎理論の構築をめざしている。

自治体行政スタッフ
　都市・まちづくりの成否の基本的責任は市長や知事といった自治体首長が担わねばならない。

日本の都市計画システムの歴史と現状は、 世界の発達した民主主義諸国とくらべても著しく中央集権的である。

都市計画や関連公共事業計画は、 基本的に都市計画法や関連法で実定され、 かつ補助金支出や起債認可の強力な権限を通じてさらに束縛されている。

わが国が富国強兵から経済の高度成長という挙国一致の時代にあっては、 それに対する局地的な抵抗を排除して、 効率的な規格の都市開発を推進することが主要な目的であった点も否定できないが、 そのために地域住民が被った被害や都市づくり市民エネルギーの抑圧、 自治体行政能力の歪曲、 全体としての地域自治能力の発達の遅れという量りきれないマイナスがあったことを見逃してはならない。

　自治体の行政スタッフは、 単なる行政法の運用者をこえて市民の創造的な都市計画・まちづくりを支える総合事務局としての能力を高める必要がある。

政府の役割は、 権限を集中して自治体を支配することではなく、 さまざまな状況にある自治体の自発的な都市計画を制度、 技術、 資金などの面から支援することに重点を移すべきである。

　わが国の住民は、 都市計画・まちづくりにおいて、 この20年間くらいで力量をいちじるしく発展させてきたが、 まだ途上段階にある。

自治体はこのような住民主体のまちづくりを支援するシステムとして、 まちづくり協議会の組織化、 情報公開システム、 専門家派遣の計画策定支援システムの保障、 住民によるまちづくり計画の自治体行政における尊重、 住民と専門家の協働システムをめざして、 新しい都市計画の枠組みを構築することを、 いまひとつの目標として据える必要がある。