市民・地域が進める地球温暖化防止


著者紹介
[編著者]
和田武(わだ・たけし)[1、2、5、7、10章執筆・編集]
立命館大学産業社会学部特別招聘教授。同大学環境保全論研究会主宰。自然エネルギー市民の会代表など。工学博士。1941年和歌山市生まれ。65年京都大学大学院工学研究科修士課程修了、その後、住友化学工業樺央研究所、愛知大学などを経て1996〜2006年立命館大学産業社会学部教授。専門は環境保全論、再生可能エネルギー論。単著に『地球環境論』(創元社、韓国でも翻訳出版)、『新・地球環境論』(創元社)、『地球環境問題入門』(実教出版)。編著に『環境問題を学ぶ人のために』(世界思想社)。監修に『21世紀子ども百科・地球環境館』(小学館)。共著に『地球温暖化を防止するエネルギー戦略』(実教出版)、『環境問題を哲学する』(文理閣)、『地球温暖化防止とエネルギーの課題』(水曜社)、『21世紀の日本を見つめる』(晃洋書房)、『環境展望』シリーズ(実教出版)など多数。

田浦健朗(たうら・けんろう)[2、3、4、6章執筆・編集]
特定非営利活動法人気候ネットワーク事務局長。神戸大学大学院国際協力研究科修士課程修了。1997年に気候フォーラムに参加、98年から現職として、温暖化防止に関する調査・研究、政策提言、セミナー・シンポジウムの開催、講演等に携わる。2003年から立命館大学非常勤講師。京のアジェンダ21フォーラム常任幹事。京都省エネラベル協議会代表など。

平岡俊一(ひらおか・しゅんいち)[3、8、9章執筆・編集]
特定非営利活動法人気候ネットワーク研究員。1978年愛媛県生まれ。立命館大学大学院社会学研究科博士課程後期課程修了。社会学博士。地域での温暖化対策、環境政策における市民参加などが専門。立命館大学非常勤講師。立命館大学環境保全論研究会メンバー。論文「地方自治体での温暖化対策における市民参加に関する研究」『環境情報科学論文集』19など。

豊田陽介(とよた・ようすけ)[5章執筆・編集]
特定非営利活動法人気候ネットワーク研究員。1977年広島県生まれ。立命館大学大学院社会学研究科博士課程前期課程修了。社会学修士。京都市環境保全活動推進センターを経て現職。市民による自然エネルギー事業推進のための調査、研究、政策提言、セミナー・シンポジウムの企画・運営、講演、各地の自然エネルギー事業(市民共同発電所や自然エネルギー学校)へのアドバイス・サポート、市民共同発電所の計画・建設等の活動を行う。特定非営利活動法人きょうとグリーンファンド理事。自然エネルギー市民の会運営委員・風力発電部会長。立命館大学環境保全論研究会メンバー。

[執筆者]
鈴木靖文 有限会社ひのでやエコライフ研究所[4章2節2、3項]
伊東真吾 京都府地球温暖化防止活動推進センター[4章3節]
染谷有美子 国際環境NGO FoE Japan[4章4節、事例報告]
浅羽理恵 特定非営利活動法人川口市民環境会議 代表[4章 事例報告]
清水玄太 パルシステム生活協同組合連合会。立命館大学環境保全論研究会メンバー[5章2節]
松下修 特定非営利活動法人エコロジーアクション桜が丘の会 理事長[5章 事例報告]
三上亨 特定非営利活動法人グリーンエネルギー青森 常務理事・事務局長[5章 事例報告]
傘木宏夫 NPO地域づくり工房 代表理事[5章 事例報告]
佐藤嶺太 独立行政法人水資源機構。立命館大学環境保全論研究会メンバー[5章3節]
蒲田充弘 特定非営利活動法人丹後の自然を守る会 理事長[5章 事例報告]
下天广浩 葛巻町企画財政課(前・環境エネルギー政策課)[5章 事例報告]
木村啓二 立命館大学大学院国際関係研究科研究生。有限会社ひのでやエコライフ研究所[5章5節]
前田昌宏 立命館大学大学院社会学研究科博士課程前期課程在籍。同大学環境保全論研究会メンバー[5章5節]
吉川春菜 京都府地球温暖化防止活動推進センター。立命館大学環境保全論研究会メンバー[6章 事例報告]
竹垣内加奈 立命館大学大学院社会学研究科博士課程前期課程在籍。同大学環境保全論研究会メンバー[6章 事例報告]
岡優子 特定非営利活動法人再生可能エネルギー推進市民フォーラム西日本(前・特定非営利活動法人気候ネットワーク)[6章 事例報告]
佐々木明穂 特定非営利活動法人KES環境機構 主幹審査員。立命館大学環境保全論研究会メンバー[7章]
中口毅博 特定非営利活動法人環境自治体会議環境政策研究所 所長。芝浦工業大学システム工学部教授[7章3節]
西脇居則 八幡市市民自治・安全課長(前・環境保全課長)[7章 事例報告]
木原浩貴 京都府地球温暖化防止活動推進センター[8章4節]
薦田直紀 脱温暖化センターひろしま 事務局長[8章5節]
遠藤由隆 野洲市政策推進課[9章 事例報告]
中村義世 特定非営利活動法人とよなか市民環境会議アジェンダ21。花と緑のネットワークとよなか。立命館大学環境保全論研究会メンバー[9章3節]

[編集協力]
気候ネットワーク
COP3を市民の立場から成功させる目的で活動した「気候フォーラム」の趣旨・活動を受け継いで、1998年4月に設立された全国的なネットワーク組織。99年12月に特定非営利活動法人に移行。京都議定書の実施、地球温暖化防止を目的として、国際交渉への参加、国内政策の監視・提言、市民向け情報発信、シンポジウムの開催、キャンペーン活動、地域レベルの政策提言、実践活動等を行っている。URL:http://www.kikonet.org/

立命館大学環境保全論研究会
編著者の和田武が主宰する研究会。地球温暖化防止を中心とする環境保全論に関する研究会で、院生の学びの場でもある。再生可能エネルギー普及、地域温暖化対策、温暖化防止教育、環境マネジメントなど、持続可能社会の構築が主テーマ。メンバーは立命館大学大学院社会学研究科和田ゼミ院生や修了生が中心であるが、他の院生にも開かれた院ゼミ式研究会である。