都市の構造をコンパクトにすることにはさまざまなメリットがある。思いつくだけでも、生活利便性の確保、環境負荷の削減、社会基盤の有効活用、行政運営の効率化、地域活性化、健康まちづくりの促進、自然環境の保全、公共交通の経営基盤の改善、交通弱者への配慮といった項目を挙げることができ、一石八鳥とも九鳥とも言うことができる。特に、人口減少時代においては避けては通れない基本的なまちづくりのコンセプトとして期待されている。

その用語自体はようやく広まりつつあるが、日本では制度的な対応が遅れたこともあり、その動きは始まったばかりである。このため、残念ながら、まだ誤解や見当違いの批判も多い。また、1章で後述するように、自治体の担当職員にはその実施が容易ではないと感じている人も多く、その割合は制度化が進んでも変化していない。2014年にしくみ上は立地適正化計画が策定できるようにはなったが、まだどの市町村も恐る恐る計画をたてているのが実際のところといえよう。

最近では、新聞やネット上で都市のコンパクト化が実態としてそれほど進んでいない、といった批判記事を目にする機会も少なくない。ただ、それらの多くは都市のコンパクト化政策をカンフル剤と勘違いしているケースがほとんどである。これは近年の都市政策が規制緩和・活性化を旗印にカンフルを打ち続けることを是としてきたことによる思考停止の結果でもある。特に人口減少が進む日本では、都市のコンパクト化はそのようなカンフル剤ではなく、体質改善策であることをまず理解しなければならない。制度の採用から2～3年で目覚ましい成果を期待することがそもそも筋違いであり、次の選挙までに成果を並べたい政治家にとっては材料にならない政策の代表例ともいえよう。

都市構造を拡散するままに放置しておけば、中長期的にさまざまな問題が悪化する。それはあたかも肥満化した人間が生活習慣病に徐々に罹患していく姿に重なる。都市構造に由来する深刻な問題は生活習慣病と同様にすぐに障害を発症するわけではなく、じわじわとやってくるだけに手が悪い。たとえば、周囲に多少空き家が増えたぐらいでは日常生活に何の影響もないが、それが積み重なると、ある時突然、路線バスや店舗、病院といった都市サービス機能が撤退することになる。地震に伴う津波は瞬時に被害がわかるためにハード・ソフトともに対策がたてられやすいが、都市拡散に伴う「ゆっくり来る津波」にもその影響の大きさからそれ以上の対策とその実行が求められるのである。

ちなみに、なぜ都市のコンパクト化が求められるのかということをたとえれば、肥満化した成人病患者に医者がダイエットを勧めるのと理屈は同じである。その方が都市も人間も健康になるからにほかならない。また、ダイエットの効果を上げるのが容易でないのと同様に、都市のコンパクト化も効果が見えるまで実施することは簡単ではない。共通に求められることは「節制」を継続することである。ダイエットを完遂できる意志の強い人間は少ない。都市も同じである。

なお、自分がダイエットに失敗したからといって、スマートで健康的な体型自体を批判する人はいない。同様にコンパクト化政策に飛びついてはみたものの、思うようにいかないからといってコンパクトシティ自体を間違ったもののように批判するケースが散見されるが、それは筋違いである。なかには「うちのまちはコンパクト化には向かない」ということを平気で宣言する都市もあるが、それは「もう私は糖尿病なんだから、いくら甘いものを食べてもいいでしょう」と言っているのと同じことである。

コンパクト化政策を支える立地適正化制度が導入されて数年が経過したが、そのしくみ自体もまだ十分とは言えず、適宜見直していく必要がある。当初見られたような、「強制的に移住させられる」といった見当違いの誤解はさすがに減ってはきており、市民の理解も向上している。ただ、1章で解説するようないくつかの本質的課題はまだまったく解決しておらず、今後の取り組みが求められる。

以上のような問題意識をもとに、本書ではコンパクトシティに関連するさまざまな観点から海外の先進諸都市を紹介する。国内外を問わず、都市にはそれぞれの都市の個性があり、したがって都市構造に対する政策の打ち方もそれぞれに異なる。コンパクト化政策という名称は共通でも、都市によっては冒頭に示した一石八鳥や九鳥の目的のうち、どれを主眼としているかによってもその対応の仕方は異なってくる。他都市のコンパクト化政策をそのままコピーしてもうまくはいかないが、広く支持される多様な都市の実態を学んでおくことの意義は大きい。本書での都市の紹介においては、その対応方策の幅広さがうまく伝わるよう、対象と内容を厳選している。

具体的には、まず1章でコンパクトシティ政策の現在までの道のりと、今後見直しを進めていくうえでの本質的な課題を整理する。その上で2章以降は、アムステルダム（オランダ）、コペンハーゲン（デンマーク）、ベルリン（ドイツ）、ストラスブール（フランス）、ポートランド（アメリカ）、トロント（カナダ）、メルボルン（オーストラリア）を取り上げ、それぞれ特徴的なコンパクトシティ政策を解説する。

これらの諸都市の中には日本がコンパクトシティ政策に向き合う以前から時間をかけて取り組んできたところが少なくない。本書では、トロントにおけるスマートシティとの連動など最新の情報収集を心がけたが、その一方でコペンハーゲンのフィンガープランやベルリンの拠点集約といった時代が経っても色あせない、むしろ古典としての輝きを増している取り組みも積極的に紹介している。これら諸都市の情報が今後の持続可能な都市づくりに少しでも貢献できることを期待したい。

谷口守